本研究の目的は都市空間を舞台とし表出する「言語景観（Linguistic Landscape）」を当該地域の歴史的背景や地域的特性，およびその変化と併せて考察することにある．本発表とこれに続く全3件の発表は，いずれも言語景観から地域的事象を理解するのに適した海外地域を対象としており，「通り」の言語景観に注目したオンライン地域調査の成果である．なお，文化としての言語の領域性や，建造物という物質（有形）の歴史性と無関係ではない「言語」という非物質（無形）からみえてくる歴史性に注目し，言語景観から理解される地域的特徴を報告した地理空間学会2021年大会発表とその後の議論を経て，本発表では飲食文化と夜の地域性に注視し，調査地・データ追加・再集計を行った．目下，COVID-19に起因し海外フィールド調査の物理的制約が続くなか，ネット技術は人間社会の行動規範やグローバル化の新局面に多大な影響を及ぼしていることがUNESCOにおいて指摘されるなか，個人情報保護やセキュリティの観点からこれまでとは異なる地域差が生じるGoogleStreetViewやオンライン公開情報を，学術・教育という公益性の高い目的で使用する可能性を模索することも本セッションの意図するところである．さて，「言語景観」の概念・調査手法に最初に言及した本邦地理学者の正井（1969）によると，「言語およびその視覚表現である文字からみた都市景観」と定義された．当該論文は新宿の業種看板や喫茶店の言語景観の欧米化と都市景観への影響を明示したものであったが，その後，2000年代に入ると，東京を中心に多文化・多言語化する社会を背景に，言語景観は研究視点・方法として再評価され，社会言語学を中心に研究が多角的に展開してきた．他方で2010年代には，言語の領域性やメッセージ性に関する関心の高まりから，インタビュー調査に基づく興味深い事例調査報告が多数報告されている．とりわけ国内では，都市空間における小地域の地域的特性やその変化と言語景観（特に言語種やデザインを含む言語表記）の関連性に関する研究が近年発表されたものの，東京都内小地域における地域変化の事例研究が圧倒的に不足する現状がある．そこで，発表者がすでに行った海外での調査結果，およびフィールド調査の過程で得られた知見に基づき，池田・高濱（2021）では旧東ベルリン・プレンツラウア—ベルク地区の都市変容（ジェントリフィケーションおよび観光地化）との関連における言語景観の変化に関する調査の結果を報告した．本発表では，これに続き，同様のネトノグラフィー調査を旧西ベルリン地区ノイケルン地区で実施することとした．2021年6〜7月実施したネトノグラフィー調査においては，Googlestreetviewと，経済アトラスおよびGoogle上で表示される店舗情報を一次情報とし収集した．次いで，各店舗業種や名称，店舗開設経緯は，各店舗のウェブサイトやSNSに基づく情報を参考に収集した．なお，ノイケルン地区の概要や地域の変化（観光地化およびジェントリフィケーション）は発表者の既往研究に詳しい（例えば，池田2018等）．当該地域は，19世紀半ばまで旧市街の郊外域に属し牧草地として利用されていたが，19世紀から20世紀初頭の産業期に急増した都市人口の受け皿として急速に整備された労働者向けの居住地区であり，狭小住宅が多く卓越する地域である．東西再統一後には中所得者層が区内郊外あるいは他地区へと転出すると同時に，トルコやユーゴスラビア，ポーランド，その他アラブ諸国出身の外国人が域内へと転入した地域である。特にテナント料が高価格帯である大通り沿いは，ケバブ屋やウェディング衣装等，再統一後の移民による商業利用が主体であり，言語景観はエスニック多言語指向である．しかし，その大通りの裏側である小通りには，2000年代半ば以降，バーやカフェ等の新利用が卓越し，大通りとは異なる多言語指向の傾向をみせてきた．とりわけ，全長2,460mにおよぶWeserstr.は，周辺地域のジェントリフィケーションにおいて重要な役割を果たした観光街路である．さて，街路北側全体で76件の店舗が確認された．言語種は多い順にドイツ語（38件），英語（29件），フランス語（6件），トルコ語・その他（2件）であり，イタリア語・ポルトガル語・ロシア語が各1件ある．また，業種別にみると，サービス業が58件，小売業が22件である．また，バーが9件，カフェ・レストランが7件と，夜間営業が主体の店も多い．ただし，バーがドイツ語指向であるのに対し，カフェ・レストランは欧米多言語指向を示す特徴がある．
