介護施設は，高齢者が日常生活を営む「生活の場」であり，医療施設とは異なる役割と機能を有している．本総説は，介護施設における嚥下評価の現状と課題，言語聴覚士の常勤配置が限られる環境でも運用可能な評価の考え方を整理することを目的とした．摂食嚥下障害は誤嚥性肺炎，低栄養，脱水などの合併症と関連し，高齢者の生活の質や予後に大きな影響を及ぼすため，介護施設においても適切な評価とリスク管理が重要である．一方，介護施設は医療施設と異なり，嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査などの精密検査を日常的に実施しにくく，評価体制の不均質性や標準化の不足が課題となり，施設間・評価者間で運用に差が生じやすい．
介護施設では，摂食状況（アウトカム）の把握，ベッドサイドでのリスク検知，口腔機能や栄養・全身状態といった背景因子の把握を目的として，複数の簡便評価と観察が組み合わされている．しかし，各評価が何を反映するか（構成概念）の曖昧さ，単一所見への依存，評価者間差，超高齢者・認知機能低下例への適用上の制約などの課題が残る．さらに，サイレントアスピレーションを考慮すると，単回の検査結果のみで安全性を断定しにくく，食事観察と呼吸症状・体重変化の継続的モニタリングを組み込む視点が不可欠である．今後は，評価目的を明確化したうえで，複数の簡便評価と観察・記録を統合し，多職種が共有可能な運用体系（記録様式・教育・連携トリガーを含む）として整備することが求められる．なお，本稿は特定の評価指標の有効性を検証するものではなく，ナラティブレビューとして生活期における嚥下評価の運用を理解するための概念的整理である．
Swallowing disorders are associated with serious complications such as aspiration pneumonia, malnutrition, and dehydration, and they substantially affect quality of life and prognosis in older adults. Appropriate assessment and risk management are therefore essential in long-term care facilities. However, unlike medical settings, these facilities often have limited access to instrumental examinations, and assessment practices tend to be heterogeneous and insufficiently standardized. This narrative review summarizes current practices and key challenges of swallowing assessment in long-term care facilities and reconsiders practical, implementable approaches under conditions of limited availability of speech-language-hearing therapists. In daily practice, multiple simple and non-invasive assessments and observations are combined to (1) describe eating outcomes, (2) detect swallowing-related risks at the bedside, and (3) understand background factors such as oral function, nutritional status, and general condition. Nevertheless, several challenges remain, including uncertainty regarding what each test actually reflects (construct validity), overreliance on single findings, inter-assessor variability, and limited feasibility in the oldest-old and individuals with cognitive impairment. Because long-term care facilities are primarily living environments, swallowing assessment should not be limited to functional classification. Instead, it should serve as a basis for multidisciplinary decision-making that supports risk management, care planning, and longitudinal monitoring. In particular, mealtime observation combined with ongoing monitoring of respiratory signs and body weight is essential, especially given the possibility of silent aspiration. Future efforts should focus on developing purpose-oriented, shareable systems that integrate multiple simple assessments into daily routines, including documentation formats, staff education, and clear triggers for referral to specialist or instrumental assessment. This review does not evaluate the effectiveness of individual instruments; rather, it provides a conceptual framework to support the implementation of swallowing assessment in long-term care settings.
介護施設は，高齢者が日常生活を営む「生活の場」であり，医療施設とは異なる目的と役割を担っている．その一方で，摂食嚥下障害は誤嚥性肺炎，低栄養，脱水などの合併症と関連し，生活期においても高齢者の生活の質や予後に大きな影響を及ぼす重要な健康課題である．したがって，介護施設においても，嚥下機能を適切に評価し，リスクを把握しながら安全な食事を継続するための支援が求められる．
本総説は，系統的レビューやメタ解析を目的とするものではなく，主要な先行研究，関連ガイドライン，および実装資料を踏まえたナラティブレビューとして，介護施設における嚥下評価の考え方を整理することを目的とする．特に，評価指標そのものの有効性を検証するのではなく，生活期の現場において，嚥下評価がどのような役割を担い，どのように運用されているのかを俯瞰的に捉えることに主眼を置く．
具体的には，介護施設という生活期の場において，複数の簡便評価や日常的な観察結果をどのように解釈し，多職種間で共有し，日々のケアやリスク管理に結びつけていくかという観点から，嚥下評価の位置づけと基本的な考え方を概説する．本稿は，生活期における嚥下評価の運用を理解するための概念的整理を目的としたものであり，実践を支える枠組みを提示することを意図している．
高齢化の進行に伴い，介護施設に入所する高齢者は年々増加しており，その多くが摂食嚥下障害を有している[1, 2]．本稿では介護施設を，介護老人福祉施設（特養）や介護老人保健施設（老健）等の介護保険施設を中心とする生活期の入所系施設として扱う．摂食嚥下障害は，誤嚥性肺炎，低栄養，脱水などの合併症を引き起こしやすく，高齢者の生活の質や予後に大きな影響を及ぼすことから，生活期においても重要な健康課題であり，介護施設においても適切な評価と管理が重要な課題となっている[3, 4]．
一方で，嚥下障害に対する専門的支援は，これまで主に急性期・回復期の医療施設を中心に発展してきた経緯がある．医療施設では，嚥下造影検査（videofluoroscopic swallowing study：VF）や嚥下内視鏡検査（videoendoscopic evaluation of swallowing：VE）などの精密検査を基盤とした評価や，機能回復を目的とした嚥下リハビリテーションが実施されている[5]．これに対し，介護施設は高齢者が日常生活を送る生活の場であり，医療施設とは異なる役割と目的を担っている．そのため，医療資源や人員配置の制約のみならず，生活環境としての特性を踏まえながら，安全な食事を継続するための評価と管理の在り方を検討する必要がある[6]．
特に言語聴覚士の配置状況に着目すると，嚥下障害への専門的関与は医療施設に偏在しており，介護施設では常勤配置が限られている場合が多い．日本言語聴覚士協会の公開情報によれば，有職者の勤務先施設種類別割合は医療分野が大半を占め，介護分野は約6%に留まっている[7]．このような配置状況は，介護施設における嚥下支援を考える際の前提条件であり，専門職が常在する体制を想定した評価モデルをそのまま適用することは現実的ではないかと考える．
その結果，介護施設における嚥下支援は，訓練介入そのものよりも，簡便な評価に基づくリスク判定，食事形態や介助方法の調整，ならびに経時的な状態把握を中心とした実践が主流となっている[8, 9]．このような実践は，生活の場としての介護施設の特性に即した合理的な対応である一方で，評価結果の解釈や対応方針が施設や評価者によって異なりやすいという課題も内包している．
介護施設では，多様な簡便嚥下評価が用いられているものの，それぞれの評価指標が示す臨床的意味や限界，また複数の評価結果をどのように統合して判断すべきかについては，必ずしも十分に整理されているとは言い難い[8, 9]．評価が実施されているにも関わらず，解釈や運用の枠組みが明確でない場合，嚥下支援の質や一貫性に影響を及ぼす可能性がある．
以上のように，介護施設における嚥下支援は，専門職配置や医療資源の制約を背景として，訓練介入よりも評価と管理を中心とした実践として構成されている．このような前提のもとでは，簡便な嚥下評価や日常的な観察が重要な役割を担う一方で，評価結果の解釈や対応方針が施設や評価者によってばらつきやすいという課題が生じやすい．次章では，介護施設において実際に用いられている嚥下評価の現状を整理し，その特徴と課題について概説する．
介護施設における嚥下障害への対応では，VFやVEといった精密検査を日常的に実施することは難しく，簡便かつ非侵襲的な評価方法を組み合わせて運用する形が中心となりやすい[6, 8]．これらの評価は，限られた医療資源や人員配置の中でも実施可能であり，入所者の日常生活における摂食状況やリスクを把握し，ケアの意思決定につなげる目的で用いられている．
介護施設で用いられる嚥下評価は，その目的に応じていくつかの構成要素に整理できる．すなわち，①摂食状況や食事形態といったアウトカムを把握する評価，②ベッドサイドで実施可能なリスク検知を目的とした評価，③口腔機能，栄養状態，全身状態など，嚥下障害の背景因子を把握する評価である．これらは単独で用いられる場合もあるが，多くの場合，複数を組み合わせて運用されている．一方で，その選択や組み合わせ，結果の解釈は施設や評価者によって異なることが多く[8, 9]，このばらつきは，生活期における嚥下評価の実態を反映した特徴の一つといえる．
国内の介護系施設を対象とした調査では，嚥下困難や経管栄養の状況に加え，嚥下評価の実施内容や体制が施設種別によって異なることが報告されている[10]．また，日本摂食嚥下リハビリテーション学会医療検討委員会は，多職種連携を前提とした実務的ツールとして「摂食・嚥下障害の評価（簡易版）2015」を提示し，摂食状況レベルや観察項目を含む共通の評価枠組みを示している[11]．さらに，看護ケア領域においても，RSSTやMWST，フードテスト，頸部聴診などを含む系統的な評価整理が報告されており[12]，介護施設における実践事例や運用上の留意点をまとめた調査研究も公表されている[13]．
介護施設における嚥下評価の運用上の特徴として，①短時間で繰り返し実施できること，②入所者の協力度や認知機能の影響を受けにくい，あるいは影響を前提とした解釈が可能であること，③評価結果がそのままケア（食事形態，介助方法，見守り量，姿勢，服薬方法等）の意思決定に直結すること，の3点が挙げられる．そのため，検査値としての厳密性よりも，「多職種で共有できる言語化」や「経時的変化を捉える仕組み」が重視されやすい．
摂食嚥下機能の重症度や経口摂取状況を把握するための指標としては，Food Intake LEVEL Scale（FILS）やFunctional Oral Intake Scale（FOIS）が用いられている[14, 15]．また，観察や聞き取りに基づいて臨床的に重症度を分類するDysphagia Severity Scale（DSS）も，施設の状況に応じて活用され得る[16]．これらの指標は，食事形態や摂取方法を包括的に把握できる利点がある一方で，評価者の判断に依存する側面が大きく，介助量や環境要因の影響を受けやすい点に留意が必要である．
ベッドサイドで実施可能なリスク検知を目的とした評価としては，RSSTやMWSTが用いられている[17, 18]．これらは簡便で非侵襲的である反面，検査環境，被検者の協力度，認知機能や覚醒度の影響を受けやすいことが指摘されている．したがって，単回の結果のみで安全性を判断するのではなく，繰り返しの実施や他の観察所見と組み合わせた解釈が求められる．
また，口腔機能の一側面を把握する指標として，oral diadochokinesis（ODK）などの発話運動課題が用いられることもある[19, 20]．ODKは短時間で実施できる利点がある一方，嚥下機能との関連性の解釈は対象集団や評価目的によって異なり得るため，背景因子の一つとして位置づけることが重要であり，単独での判断は避ける必要がある[19]．
さらに，最大舌圧（tongue pressure）は，虚弱高齢者において低下することが報告されており[21]，介護施設入所者を対象とした研究では，栄養状態との関連が示唆されている[22]．舌圧や全身状態が食事形態の選択に影響し得る可能性を示す報告もある[23]．一方で，介護施設で舌圧測定を日常的評価として広く実施するには，機器コスト，測定手技の標準化，ならびに認知機能低下や覚醒度低下例における協力度といった実装上の制約が存在する．そのため，舌圧は全例に一律で用いるスクリーニング指標というよりも，必要に応じた補助的評価や経時的モニタリングの指標として位置づける運用が現実的である．
介護施設では，低栄養や全身状態の悪化が嚥下機能に影響を及ぼし得ることから，Body Mass Index（BMI），Geriatric Nutritional Risk Index（GNRI），Global Leadership Initiative on Malnutrition（GLIM）基準などの栄養評価指標が併用される場合も多い[24–26]．これらは嚥下機能を直接評価するものではないが，摂食嚥下障害の背景要因や合併症リスクを把握する上で重要な情報を提供する．
加えて，介護施設における嚥下評価では，検査（テスト）だけでなく，食事場面の観察が評価の中核として位置づけられる．咳嗽，湿性嗄声，口腔内残留，食事時間の延長，疲労，覚醒度の変動といった所見は，単独の検査結果では捉えにくいリスクを反映する可能性がある．少量の誤嚥は明確な症状を伴わない場合も多く，単回のスクリーニング結果のみで安全性を断定することは難しい．そのため，観察とモニタリングを組み合わせた評価の視点が重要となる[27]．
以上のように，介護施設における嚥下評価は，多様な簡便評価と観察を組み合わせて実施されているが，各指標の役割や位置づけについては十分に整理されておらず，評価結果の解釈や臨床判断には一定のばらつきが存在している[8, 9]．そこで，本総説では，介護施設（生活期）において運用されやすい嚥下関連評価を，実施頻度や優先順位を示すものではなく，評価目的（アウトカム把握，リスク検知，背景因子）に基づく概念整理として表1に示す．
| 評価指標 | 主に捉える側面 | 特徴（生活期での利点） | 主な課題（解釈・運用上の注意） |
|---|---|---|---|
| 臨床嚥下評価（CSE；食事場面の観察を含む） | 摂食場面の安全性・介助量・行動 | 生活場面で反復しやすい／多職種で共有しやすい | 観察者間差が生じやすい／サイレントアスピレーションは見逃し得る |
| FILS | 経口摂取の到達度（アウトカム） | 簡便・臨床的／経時変化を追いやすい | 主観性が大きい／介助・環境の影響を受ける |
| FOIS | 経口摂取の到達度（アウトカム） | 国際的に使用／段階が明確 | 施設間・評価時点での運用差 |
| DSS | 臨床的重症度分類（アウトカム） | 重症度の言語化に有用 | 判定基準の共有・定義の統一が必須 |
| RSST | 随意嚥下・嚥下反射（リスク検知） | 非侵襲・簡便 | 認知機能・覚醒度の影響／陰性＝安全ではない |
| MWST | 水分摂取時のリスク（リスク検知） | ベッドサイドで実施可能 | 実施条件・判定基準の統一／誤嚥リスク配慮 |
| FT（フードテスト） | 少量摂取時の誤嚥リスク（リスク検知） | 少量で実施可能／多職種で扱いやすい | 指示理解が必要／重度認知症例では適用困難 |
| 頸部聴診 | 嚥下音・呼吸音（補助情報） | 器具が簡便／反復評価が可能 | 解釈のばらつき／単独判断には不十分 |
| ODK | 口腔運動機能（背景因子） | 短時間・簡便 | 嚥下との関連解釈は目的依存 |
| 舌圧（最大舌圧） | 舌機能・口腔機能低下（背景因子） | 定量評価／経時モニタリングに有用 | 機器コスト／手技標準化／協力度（認知・覚醒）の影響 |
| BMI | 体格・栄養状態（背景因子） | 客観的／経時追跡が容易 | 浮腫・体液変動の影響 |
| GNRI | 栄養リスク（背景因子） | 高齢者向け指標／合併症リスク把握 | 嚥下機能を直接反映しない |
| GLIM基準 | 低栄養診断枠組み（背景因子） | 低栄養を多面的に整理可能 | 筋量等のデータ取得に制約 |
※本表は「全国的な実施頻度」を示すものではなく，生活期の現場で実装されやすい簡便評価を，目的（アウトカム／リスク検知／背景因子）に沿って整理したものである（例：文献[12, 13]）．
【略語（Abbreviations）】
CSE：Clinical Swallowing Evaluation（臨床嚥下評価）
FILS：Food Intake LEVEL Scale
FOIS：Functional Oral Intake Scale
DSS：Dysphagia Severity Scale
RSST：Repetitive Saliva Swallowing Test
MWST：Modified Water Swallowing Test
FT：Food Test
ODK：Oral Diadochokinesis
BMI：Body Mass Index
GNRI：Geriatric Nutritional Risk Index
GLIM：Global Leadership Initiative on Malnutrition
介護施設において用いられている嚥下評価は，簡便かつ非侵襲的である点から実践的意義は大きい一方で，生活期特有の条件を背景とした共通の問題点を抱えている．これらの問題は，個々の評価指標の優劣というよりも，「評価をどのように位置づけ，どのように解釈・運用するか」という枠組みの不明確さに起因している場合が多い．本稿では，「評価」を情報収集，「判断」をリスクや方針の決定，「運用」を日常ケアへの反映として区別して用いる．
第一に，各評価指標が反映する嚥下機能の側面が必ずしも明確ではなく，評価結果の臨床的意味づけが十分に整理されていない点が挙げられる．摂食嚥下機能の重症度や食事形態を示す指標は，日常の食事状況を把握するうえで有用である一方，嚥下運動そのものの機能的側面を直接反映しているとは限らない．同様に，ベッドサイドで実施可能なスクリーニング検査はリスク検知に有用であるが，「何がどの程度低下しているのか」を定量的に示すものではない．このように，評価指標ごとの構成概念が整理されないまま用いられると，評価結果の解釈に幅が生じやすくなる．
第二に，単一の評価指標に基づいて臨床判断が行われやすい点が問題として挙げられる．特に生活期では，評価結果が即座に食事形態や介助方法に反映されるため，この傾向が顕在化しやすい．嚥下障害は，口腔機能，咽頭機能，全身状態，認知機能，生活環境など，複数の要因が相互に影響し合う現象であり，単一指標による評価には本質的な限界がある[27–29]．にもかかわらず，現場では特定の検査結果やスコアのみが強調され，それが食事形態の決定や介助方法の選択に直結する場合も少なくない．このような状況は，簡便評価の利点が十分に活かされていない一例ともいえる．
第三に，介護施設入所者の多くを占める超高齢者や認知機能低下を伴う高齢者に対する評価の妥当性が，十分に検証されていない点である．多くの嚥下評価は，一定の理解力や指示理解を前提として開発・検討されており，認知機能の低下や覚醒度の変動がある場合には，評価結果の信頼性が低下する可能性がある．実際に，認知機能の低下は嚥下パフォーマンスや摂食行動と関連することが報告されており[30, 31]，認知症を有する高齢者では嚥下機能低下がより高頻度に認められることが示されている[32, 33]．したがって，評価結果を解釈する際には，対象者の認知機能や日内変動といった背景条件を併せて考慮する必要がある．
第四に，評価結果の解釈や臨床判断が評価者の経験や主観に依存しやすい点が挙げられる．介護施設では言語聴覚士の配置が限られている場合が多く，評価や判断が看護職や介護職を含む多職種によって行われることも少なくない．その結果，同一の評価結果であっても，施設や評価者によって対応方針が異なる可能性が生じる[8, 9]．このような評価者間差は，評価結果を共有・活用する枠組みが十分に整備されていない場合に，より顕在化しやすい．
以上の問題点は，介護施設における簡便嚥下評価の限界として，①何を測っているか（構成概念）が曖昧であること，②評価結果がケアの意思決定と混在しやすいこと（重症度評価ではなく介助量を反映する場合がある），③対象特性（超高齢，認知症，日内変動）によって測定誤差が増大すること，④サイレントアスピレーション等の存在により「陰性＝安全」と言い切れないこと，の4点に整理できる[27]．
したがって，介護施設における嚥下評価では，評価指標そのものの優劣を論じるのではなく，評価の目的（スクリーニング，ケア調整，経時的モニタリング，専門的評価への連携判断）を明確化したうえで，指標を目的に応じて配置し，複数の評価と観察を統合して解釈する枠組みが求められる．この整理は，生活期における嚥下評価を実践的に運用するための視点であり，次章で述べる介護施設に適した嚥下評価の再考に繋がる．
介護施設における嚥下障害への関わりは，急性期・回復期医療施設における嚥下リハビリテーションとは，目的および実践内容において本質的に異なる．医療施設では嚥下機能の回復や改善を目的とした精密検査や訓練介入が可能であるのに対し，介護施設では医療資源や人員配置の制約から，これらを日常的に実施することは困難である．そのため，嚥下支援は評価と管理を中心とした実践として構成されている[6, 8]．
このような施設特性を踏まえると，介護施設における嚥下評価の役割は，単に嚥下機能の重症度を判定することにとどまらない．むしろ，誤嚥や窒息のリスクを把握し，安全な食事形態や摂取方法を検討するとともに，経時的な変化を捉えながら日常のケア方針を調整していくための判断材料を提供する点にある．すなわち，生活期における嚥下評価は，「機能を正確に測定する」ことよりも，「安全に食べ続けるための意思決定を支える」ことを主目的として位置づけられる．
一方で，介護施設で用いられている嚥下評価は簡便で非侵襲的である反面，各評価結果が示す臨床的意味や，実際の嚥下機能・摂食状況との関係性については，必ずしも十分に整理されていない．その結果，特定の評価指標が過度に重視され，食事形態の調整や対応方針の決定に影響を及ぼす場合がある．このような状況では，評価結果の解釈が評価者の経験や主観に左右されやすくなる．
先行研究やガイドライン，ならびに介護施設における実装資料を踏まえると，生活期の嚥下評価は，結果としていくつかの異なる観点から整理することができる．本総説では，既存の評価や実践を理解するための概念的整理として，嚥下評価を「アウトカムの把握」「リスクの検知」「背景因子の理解」という三つの観点から捉える．この整理は，特定の評価指標の有効性を示すものではなく，介護施設における嚥下評価の運用を俯瞰的に理解するための便宜的枠組みである．
まず，アウトカムの把握に関する観点では，経口摂取の到達度や食事形態といった日常の摂食状況を捉える評価が位置づけられる（FILS，FOIS，必要に応じてDSS）[14–16]．これらは，生活場面における嚥下の結果を多職種で共有しやすいという利点を有する一方，嚥下運動そのものの機能を直接反映するものではない点に留意が必要である．
次に，リスクの検知に関する観点では，ベッドサイドで実施可能な評価や観察が含まれる（RSST，MWST，食事場面の観察，呼吸症状のモニタリングなど）[17, 18, 27]．これらは，誤嚥や窒息といった有害事象の兆候を捉えるうえで有用であるが，単回の結果のみで安全性を断定することは難しく，複数の評価結果や経時的変化を統合して解釈する視点が求められる．
さらに，背景因子の理解に関する観点では，低栄養，サルコペニア，口腔機能および全身状態など，嚥下障害の成立や経過に関与し得る要素を把握する評価が含まれる（BMI，GNRI，GLIM基準，ODK，必要に応じて最大舌圧など）[19–26, 28, 29]．これらは嚥下機能を直接評価するものではないが，評価結果を文脈的に理解するための重要な補助情報を提供する．
この三つの観点による整理は，「入所時や状態変化時のスクリーニング」「定期的なモニタリング」「急変時の再評価」といった運用単位に対応づけることで，生活期において重要となる緩徐な変化を捉えやすくする．また，評価結果を時系列で共有することにより，多職種間の認識のずれを減らし，ケア方針の一貫性を保つことが可能となる．
加えて，この整理を現場で機能させるためには，評価指標そのものに加えて運用面の工夫が不可欠である．具体的には，①多職種が同じ言葉で共有できる記録様式，②観察ポイントや判断基準を揃えるための評価者教育，③VFやVEなどの専門的評価や医療機関との連携へ移行する際の判断の目安（トリガー），といった要素を併せて整備することが重要である[11–13]．言語聴覚士の常勤配置が困難な施設においてこそ，「誰が，いつ，何を見て，どう判断し，次に何をするか」を明確化することが，嚥下支援の質と安全性を支える基盤となる．
以上のように，介護施設における嚥下評価は，特定の評価体系を新たに提案するものではなく，既存の評価と実践を運用の観点から整理し直すことに意義がある．生活の場としての施設特性を前提に，評価と管理を一体として捉える視点を共有することが，実践的で持続可能な嚥下支援につながると考えられる．
介護施設における嚥下評価の今後の課題として，第一に，簡便評価の位置づけと役割を明確化する必要がある．現状では，多様な評価指標が用いられているものの，それぞれが嚥下機能のどの側面を反映しているのか，またどのような臨床判断に結びつけるべきかについては十分に整理されていない．評価の目的が曖昧なまま指標が選択されると，評価結果がケア内容や食事形態の決定と十分に切り分けられないまま用いられることで，判断の妥当性や一貫性に影響を及ぼす可能性がある．今後は，スクリーニング，ケア調整，経時的モニタリング，専門的評価への連携判断といった目的ごとに，評価の役割を整理した運用が求められる．
第二に，介護施設入所者，とりわけ超高齢者や認知機能低下を伴う高齢者に対する評価の解釈に関する課題が挙げられる．多くの嚥下評価は，一定の理解力や指示理解を前提としており，認知機能や覚醒度の影響を受けやすい．そのため，評価結果を絶対的な指標として用いるのではなく，対象者の状態特性や日内変動を踏まえた相対的な解釈が重要となる．評価の限界を共有したうえで，観察やモニタリングと併用する視点が不可欠である．
第三に，評価を単発で終わらせず，経時的変化を捉える仕組みを整えることが重要である．介護施設における嚥下支援では，急激な機能改善よりも，状態の維持や悪化予防，リスクの早期発見が重視される．そのため，簡便評価や食事観察を継続的に実施し，変化を記録・共有する運用が実践的である．評価結果を時系列で共有することは，多職種間の認識のずれを減らし，ケア方針の調整を円滑にする点でも有用である．
さらに，限られた言語聴覚士配置の中で評価を有効に活用するためには，多職種連携を前提とした体制整備が不可欠である．評価結果を専門職内にとどめるのではなく，介護職，看護職，管理栄養士などと共有し，共通の判断材料として用いることが重要である．そのためには，多職種が理解しやすい記録様式や表現の工夫，観察ポイントの標準化，評価者教育といった運用面の整備が今後の課題となる．
今後の展望として，介護施設における嚥下評価は，新たな評価指標を追加することよりも，既存の評価や観察をどのように組み合わせ，どのように現場で継続的に運用していくかという点に重点を置くことが現実的である．評価を生活支援の一部として位置づけ，多職種で共有可能な形に整理することが，生活の場に即した，安全で持続可能な嚥下支援の構築に資するものと考えられる．
介護施設における嚥下支援は，言語聴覚士の配置が限られるという現実的制約の中で，評価と管理を中核とした実践として構築されている．本総説では，介護施設における嚥下評価の現状と課題を整理し，簡便評価や観察をどのように位置づけ，生活期の現場で運用すべきかという観点から検討を行った．
生活期の施設では，嚥下評価は単なる機能判定ではなく，誤嚥や窒息のリスク管理，食事形態や介助方法の調整，経時的な状態把握を支える判断材料として重要な役割を担う．そのため，評価指標の選択以上に，評価の目的を明確化し，多職種が共通理解のもとで結果を共有し，日常のケアや意思決定に結びつけていく運用が重要である．
本総説で示した整理は，特定の評価体系や新規指標を提案するものではなく，既存の評価や実践を生活期という文脈の中で捉え直すための概念的整理である．介護施設の特性を踏まえ，評価と管理を一体として捉える視点を共有することが，多職種協同による実践的で質の高い嚥下支援の基盤となることを期待したい．
