介護施設は，高齢者が日常生活を営む「生活の場」であり，医療施設とは異なる役割と機能を有している．本総説は，介護施設における嚥下評価の現状と課題，言語聴覚士の常勤配置が限られる環境でも運用可能な評価の考え方を整理することを目的とした．摂食嚥下障害は誤嚥性肺炎，低栄養，脱水などの合併症と関連し，高齢者の生活の質や予後に大きな影響を及ぼすため，介護施設においても適切な評価とリスク管理が重要である．一方，介護施設は医療施設と異なり，嚥下造影検査や嚥下内視鏡検査などの精密検査を日常的に実施しにくく，評価体制の不均質性や標準化の不足が課題となり，施設間・評価者間で運用に差が生じやすい．
介護施設では，摂食状況（アウトカム）の把握，ベッドサイドでのリスク検知，口腔機能や栄養・全身状態といった背景因子の把握を目的として，複数の簡便評価と観察が組み合わされている．しかし，各評価が何を反映するか（構成概念）の曖昧さ，単一所見への依存，評価者間差，超高齢者・認知機能低下例への適用上の制約などの課題が残る．さらに，サイレントアスピレーションを考慮すると，単回の検査結果のみで安全性を断定しにくく，食事観察と呼吸症状・体重変化の継続的モニタリングを組み込む視点が不可欠である．今後は，評価目的を明確化したうえで，複数の簡便評価と観察・記録を統合し，多職種が共有可能な運用体系（記録様式・教育・連携トリガーを含む）として整備することが求められる．なお，本稿は特定の評価指標の有効性を検証するものではなく，ナラティブレビューとして生活期における嚥下評価の運用を理解するための概念的整理である．
