抄録
脱石油策として期待される燃料電池自動車（FCV）の普及には、社会的受容が不可欠である。そのため、社会的受容を高める要因を考慮し、啓発活動を行うことが必要である。そこで本研究では、現在の啓発活動の形態と提供情報を把握した。また、アンケート調査を行い、そのAHP分析から市民の態度形成要因を明らかにした。この結果、1）啓発活動の形態は受動的直接体験型が十分に行われていないこと、提供情報は安全性や経済性についてほとんど提供されていないこと、2）FCVを認知すると、FCVの普及に対して肯定的になる可能性があること、非推進派はFCVよりも他の技術の安全性が優れていると認識していることなどが明らかとなった。
