抄録
丹沢大山地域の自然再生とその担い手を育てる方向を探るために，神奈川県の公立小学校を対象に丹沢大山を教材とする環境教育の実態とニーズを把握した。県下の丹沢地域８市町村の公立小学校68校と都市部の公立小学校625校，計693校を対象としたアンケート調査と教育委員会へのヒアリング調査を実施した。アンケート回収内訳は，丹沢地域37校・都市部149校，計186校であり，環境教育を実施するうえでの共通課題は「時間の確保」であった。環境教育の教材として活用したい丹沢大山の地域資源は”水源地・湖沼・河川などの水資源”が最も多く，次いで”多様な生き物”であった。現状では，丹沢大山地域は小学校環境教育の場としての利用は少ないが，環境活動に関わる組織・団体との連携協力による教育課程における時間有効利用，情報発信により，環境教育の場や教材としての利用を増やすことが期待できる。
