食品の放射性物質汚染に関わる消費者の情報収集活動の現状

－首都圏と関西圏におけるアンケート調査に基づいて

抄録

本稿は2011 年の福島第一原子力発電所の事故によって生じた放射性物質の食品汚染に直面して，消費者が行った情報収集における利用メディアのそのパターン解析を行った。首都圏および関西圏で実施した消費者アンケート結果を基に基づく，潜在クラスモデルの二段階繰り返し推定によって，約6 割の消費者が積極的に情報収集を行ったこと，並びにインターネットや雑誌・書籍・講演などの追加的な費用を伴うテレビや新聞以外の情報源の有用性が再確認された。