水素エネルギー社会の実現のために2014 年より商用の水素ステーションの開設が進められている。一方で，水素の安全性に対して地域住民が懸念を持ち，トラブルになる事例も報告されている。水素ステーションの開設に賛同を得るためには適切な情報提供等が必要となるが，その要因は十分明らかになっていない。そこで本研究では，水素ステーション周辺の地域住民を対象にアンケート調査を行い，態度形成要因を明らかにすることを目的とした。その結果，水素ステーションに対する危険性よりも必要性が受容態度に影響を与えていること，水素ステーションに対する知識が必ずしも水素ステーションの受容につながっていないこと等が明らかになった。
