抄録
本研究は、日本および中国の子どもにおける気候変動緩和関連の環境配慮行動(PEB)の傾向と規定因を検証した。質問紙調査データ分析の結果、両国において、変化への準備と家庭における子どもの影響力がPEBと正に関係していることが認められた。一方で、心理的障壁は中国においてのみPEBと負に関係していた。年齢とPEBの関係は両国で非線形傾向であり、日本では逆U字型、中国ではU字型の関係性が示唆される。これらの知見より、子どもの意識・態度を向上させ、環境配慮行動を身につけるためには、学校および家庭での環境教育が重要である。