急性期病院と連携をとった大腿骨頚部骨折術後症例の訪問リハビリテーションについて

抄録

【はじめに】当科は松本市の中心に位置し、急性期病院（病床数463床）に併設された訪問看護ステーションである。理学療法士5名、作業療法士4名のスタッフが在籍し実利用者数221名、月平均実施数653.6件、松本市の訪問リハビリテーション（以下訪問リハビリ）実施件数の6割を占める事業所である。我々は、大腿骨頚部骨折患者に対し、H14年9月より併設急性期病院と連携をとり、継続したリハビリテーションを実施している。今回、退院時に設定したoutcomeの達成状況について報告する。
【急性期病院との連携状況】併設急性期病院では、大腿骨頚部骨折術後症例（人口骨頭、CHS、CCS）に対し、退院後に訪問リハを行なうことを前提として2週間のクリニカルパスを使用している。退院時歩行レベルは監視歩行を獲得した時点とし、退院後スムーズに訪問リハに移行できるように入院中に訪問リハスタッフが病室訪問を行なっている。
【対象】対象は併設急性期病院に入院した大腿骨頚部骨折患者でH14年9月からH15年10月までに当事業所に紹介のあった52名（男性8名、女性44名、大腿骨頚部外側骨折36名、大腿骨頚部内側骨折16名）、平均年齢84歳±7歳とした。
【状況報告】訪問終了時のoutcome設定は、入院担当者からの申し送りと、事前に行われるhome　evaluation資料をもとに出来る限り実用性の高い移動手段・ADLを検証した。設定した訪問終了時outcomeに対し達成できた症例は44例であり、訪問リハビリ実施期間は53.1日±33.0日であった。outcomeを達成した時点で訪問リハビリが軽快終了となったのは37例で、入院から軽快終了までの期間は43.8日±21.7日であった。outcomeが達成できたのに関わらず軽快終了とならなかった例は、家族の希望4例、主治医の意向1例、痴呆症状にて定期的な機能チェックが必要と考えられた1例、家庭の事情にて入院となり終了となった1例の計7例であった。outcomeが達成できなかった8例は、合併症の併発などの身体機能の悪化が6例、ケアプラン限度額オーバーにより訪問頻度に制限が生じたのが1例、心理的要因が1例であった。また、74%に退院時の歩行能力と訪問リハビリ施行後の歩行能力に改善がみられた。
【考察】日本整形外科学会骨粗鬆症委員会が平成11年度に作成した大腿骨頚部骨折発生頻度調査結果報告によれば、平均入院期間が58.5日±38.1日と報告されている。我々の実績では、入院期間が大幅に減少しているにもかかわらず、outcomeを達成し入院から軽快終了となったケースの達成期間は43.8日±21.7日と大きく短縮ができた。このことから、入院機関と訪問リハ機関が十分な連携をとり継続フォローすることでoutcome達成の効果を得ることができ、なおかつ在院日数の減少にも貢献できた。