【目的】
トイレ動作の自立は，患者およびその家族からの要望が高く，在宅復帰可能かどうかの判断基準となっていることが多い。トイレ動作の中で下衣の着脱を非麻痺側上肢で行うためには，体幹の回旋能力が必要であると考えられる。そこで、体幹回旋時の麻痺側下肢の荷重率・回旋角度とトイレ動作の自立度の関係性を検討する。
【方法】
本研究に同意の得られた回復期病棟に入院中の脳卒中片麻痺患者15名（内訳：男性10名・女性5名、左片麻痺8名・右片麻痺7名）を対象とし、トイレ動作自立群8名、非自立群7名の2群に分類した。
1）体幹回旋角度：日整会の関節可動域測定に従い、ベッド上端座位にて、両足を10cm離し両上肢を組み骨盤を固定した状態で体幹を回旋し測定した。立位では、骨盤を固定し体幹のみの回旋角度を測定した後、骨盤の回旋を伴った体幹の回旋角度を測定した。
2）麻痺側下肢の荷重率：Win Pod（メディキャプチャーズ社製）を使用して、静止立位および回旋動作時の荷重率を測定した。静止立位は30秒間行い、その平均値を用いた。回旋動作は自動運動にて最大回旋時の値を用いた。
【結果】
1）体幹回旋角度とトイレ動作の自立度との関係
座位での麻痺側への回旋角度と立位での麻痺側への回旋角度（体幹のみ）は、2群間に有意差は認められなかった。座位での非麻痺側への回旋角度と立位での麻痺側への回旋角度（骨盤の回旋を伴う）、非麻痺側への回旋角度（体幹のみ、骨盤の回旋を伴う）は、2群間に有意差を認めた（p＜0.05）。
2）麻痺側下肢の荷重率とトイレ動作の自立度との関係
麻痺側下肢の荷重率は、静止立位時、麻痺側・非麻痺側への回旋時全てにおいて2群間に有意差を認めた（p＜0.05）。次に、静止立位と回旋時の荷重率の変化を表すために、（回旋時の麻痺側下肢の荷重率／静止立位時の麻痺側下肢の荷重率）×100で算出した値を変化率とし、その変化率をMann-Whitneyの検定で比較したところ、2群間に有意差は認めなかった。
【考察】
トイレ動作に必要な体幹回旋能力として、体幹回旋角度を2群間で比較した結果、肩甲帯と骨盤帯の回旋動作だけではなく、骨盤帯の回旋を伴った体幹の回旋動作の重要性が示唆された。麻痺側下肢の荷重率の結果から、トイレ動作には静止立位・回旋動作時ともに麻痺側下肢の支持性は必要であることが分かった。変化率は2群間に有意差が認められなかったものの、自立群は100に近い値を示す傾向があったのに対し、非自立群は非麻痺側への回旋時、高値を示すものが認められた。つまり、自立群は静止立位時と回旋動作時の荷重率に変化が少ないのに対し、非自立群は荷重率に大きな変化があり立位の不安定性の一因ではないかと考えられた。
