【はじめに】
大腿骨近位部骨折の発生数は、2030年に30万人と推計され、当院も運動器リハビリテーション施行患者全体の約3割を占めている。在院日数短縮が求められるなか早期の予後予測が必要とされている。白井らは、予後予測因子として歩行獲得の有無を報告したが、リハ介入初日の歩行能力を評価、検討した報告は少ない。そこで、リハ介入初日に平行棒内歩行獲得者の特徴を把握し、歩行獲得の予測に有用かを検討した。
【方法】
対象は2016年4月から翌年3月までに大腿骨近位部骨折を受傷し、当院で観血的治療を施し、リハビリテーションを行った36名（男性2名、女性34名）。内除外対象者は重篤な合併症で転院、病前移動が車いすの者2名。平均年齢86.7±9.4歳、平均在院日数（急性期、地域包括ケア病棟合算）55.7±23.3日。方法1:電子診療録から後方視的に、性別、年齢、術式、病前移動、HDS-R、認知症疑いの有無、患側荷重/体重比、手術待機日数、在院日数、術前血中Alb値、輸血、骨折型、術後1日目の介助立位可否、術後1週目歩行Barthel Indexスコア（以下1週目歩行B.I）を抽出。リハ介入初日に平行棒内歩行4mを介助で行えた群と2日目以降に行えた群に分け、各項目をMann-Whitheney検定、χ2検定で処理し、比較した。方法2：退院時院内歩行自立、非自立を従属変数、方法1の項目を独立変数として、ステップワイズロジスティック回帰分析にて検討した。各方法とも有意水準は5％未満とした。
【結果】
方法1は、年齢（P＜0.01）1週目歩行B.I（P＜0.05）退院時院内歩行自立（歩行器以上）（P＜0.05）に有意差を認めた。方法2では、1週目歩行B.I（P＝0.02 オッズ比1.53）患側荷重/体重比（P=0.06 オッズ比0.003）平行棒内歩行獲得日数（P=0.17 オッズ比0.12）認知症疑いの有無（P=0.05 オッズ比0.07）判別的中率74%であった。
【考察】
本研究では、リハ介入初日の平行棒内歩行可否が退院時歩行能力を予測する因子となるかを検討した。結果、年齢や認知機能、術後1週目の歩行能力に有意差を認め白井らの研究を支持した。退院時歩行B.I10点以上者数を対象者数で除した退院時歩行能獲得率は約90%。リハ介入初日平行棒内歩行獲得者は退院時歩行自立者数全体の約60%と2日目以降の獲得者に比べ多く、術後1週目歩行B.Iは10点以上であった。これらから、介入初日の歩行評価は、予後予測として重要な因子である、術後1週目の歩行能力を予測する可能性が示唆された。
【倫理的配慮，説明と同意】
本研究は、当院倫理委員会の承認を得、本人、家族へ研究趣旨を説明し、同意を得て行った。
