腰椎後方固定術後3ヶ月から6ヶ月の能力障害に影響する因子

抄録

【はじめに、目的】

腰椎後方固定術（TLIF）後は，術前より能力障害や疼痛が改善するが，その一方で，術後，徐々に疼痛や能力障害が悪化する場合もあると報告されている．近年，腰椎術後の能力障害には運動恐怖や抑うつなどの心理的因子や，回避行動や過活動などの行動パターンが影響を与えると報告されている．しかし，術後に能力障害の悪化を起こしやすい要因は明らかではない．そこで，本研究の目的は，腰椎固定術後3ヶ月から6ヶ月の間の能力障害に影響する因子を検討することとした．

【方法】

対象は当院でTLIF施行患者40名（男性22名，女性18名，年齢64.0±10.5歳，Body Mass Index：BMI23.8±3.3kg/m²）とした．入院期間は5.5±0.9日，退院後は3ヶ月間，週1回の外来リハビリテーションを行った．評価時期は，術前，術後1ヶ月，術後3ヶ月，術後6ヶ月とした．評価項目は，腰痛に対する日常生活動作能力障害の程度（Oswestry Disability Index：ODI），痛みに対する対処方略（Coping Strategy Questionnaire：CSQ），ペーシング能力（Patterns of Activity Measure-Pain：POAM-P，ペーシングの項目のみ使用），疼痛自己効力感（Pain Self-Efficacy Questionnaire：PSEQ），腰痛・殿部下肢痛・しびれ（Visual Analog Scale：VAS）とした．統計学的解析は，術後3ヶ月から6ヶ月のODIの変化量（術後6ヶ月ODI－術後3ヶ月ODI：ΔODI）と術前および術後3ヶ月の各項目との関係をPearsonの相関分析を用いて検討した．有意水準は5%とした．

【結果】

術後3ヶ月から6ヶ月に能力障害が悪化した症例は40例中14名であった．Pearsonの相関分析の結果，ΔODIは術後3ヶ月におけるCSQと有意に負の相関を認めた（p=0.007，r=-0.42）．

【結論】

本研究の結果から，腰椎固定術後3ヶ月の痛みに対する対処方略が，術後6ヶ月の能力障害悪化と関連する可能性が示唆された．痛みに対する対処方略では，痛みの強さそのものに捉われるのではなく，痛みに対してどのように行動するかに着目している．適切な対処方略は，身体活動を活性化させ，日常生活動作能力の改善に影響を与える．そのため，腰椎固定術後患者の能力障害予防には，術後3ヶ月までに痛みに対する対処方略を改善させる必要がある．

【倫理的配慮，説明と同意】

本研究はヘルシンキ宣言に則って計画され，あんしん病院倫理委員会にて承認を得た．すべての対象者に，本研究の趣旨と内容について説明を行い，書面にて同意を得た．