本研究では，怒りの維持過程研究（遠藤・湯川, 2012, 2013）に基づき，思考の未統合感を低減させる方向で構造化された筆記開示法（構造化筆記開示法）を考案し，その効果を検討した。実験参加者は大学生55名であり，無作為に3つの条件に分けられ，30分間の筆記実験を行うよう教示された。参加者は，過去の怒りエピソードについて自由に筆記する条件，状況を捉え直し，新たな意味を見いだすという構造化筆記条件，そして，中性話題について筆記する統制条件に区分された。 その結果，構造化筆記開示法を行った参加者は他の条件の参加者と比べて，怒りの維持状態の低減のみならず，その維持を規定する「思考の未統合感」も低下していた。また，筆記実験後，怒りエピソードについて他者に開示する傾向が示された。その際には，ネガティブな言動が減少し，話し方が変化する傾向にあった。したがって，怒りの維持過程に基づいた構造化筆記開示法は，他の筆記開示法よりも効果的である可能性が示唆された。
