主催: 社団法人 日本都市計画学会
本研究は、長岡市の中心部をケーススタディとして、特に高齢化と老朽化が進行している地区を対象に、市街地変容と戸建住宅居住世帯の居住状況及び居住意向から居住継承の可能性を検討した。その結果、高齢世帯から転出した子の多くは現住宅に帰ってくる予定は無く、居住継承される可能性は低いこと、居住継承される可能性が低いにもかかわらず、不動産を手放す気は無く、相続させたいと希望していること、居住継承されない場合、多数の土地が子の判断に委ねられ、低未利用地化する可能性が高いことが明らかとなった。