訪日外国人観光客の急増、宿泊需要の上昇に対応するように、小規模な宿泊施設である民泊、簡易宿所は増加し続けている。本稿では、2018年に施行された住宅宿泊事業法に示される民泊を研究対象に、用途地域・地価から見る立地、簡易宿所との比較を通して立地特性を明らかにしようとした。その結果、1)簡易宿所では不適合である用途地域の住居専用地域に立地が拡大していること、2)一方で集合住宅タイプの民泊に着目すると、商業機能の強いエリアに立地していること、3)近年の簡易宿所は地価の低いエリアに立地していることに対して、民泊は地価の高い中心市街地に立地する傾向があることが明らかとなった。
