国公立大学入試において英語科目の増減が志願者数に及ぼす影響について

抄録

18歳人口が減少を続けるなか，入試科目や配点を変更する国公立大学が少なくない。そこで2006年度以降を対象にすべての国公立大学の全学部・全学科の一般入試（前期・中期・後期）において，二次試験科目の変更パターンが何種類あるのかを調査してみた。すると，配点変更は除いて，二次試験科目の変更のみを数えた場合，約100通りあることが判明した。

今回，こうした調査をするきっかけとなったのは，複数の国立大学において，学生の資質を担保するため二次試験に英語を課すべきだとする意見と，英語を課すと志願者が減少するので英語を課さないほうがいいとする意見の間で，激論が交わされたことを耳にしたためである。

そこですべての国公立大学の全学部・全学科の一般入試（前期・中期・後期）において，二次試験科目のなかで，新たに課したり，廃止したりなどの変更をする国公立大学が最も多かった英語を取り上げ，志願倍率の推移を調査してみた。具体的には，二次試験科目に英語を課すよう変更した場合，また廃止する場合，その前後4年間，計8年間の平均志願倍率を比較してみた。その結果，英語を二次試験科目として新たに課しても志願倍率は下降しないこと，逆に廃止しても志願倍率は上昇しないことが明らかになった。