高知大学
2011 年 31 巻 p. 380-385
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入試における主体性等の評価は客観性に乏しく,評価項目や評定尺度の設定が容易ではない。特に一般選抜においては,時間的・人的制約の中で多様な志願者に対して一律かつ根拠ある評価の実施が喫緊の課題だといえる。本稿ではその解決策として,活動報告書におけるアドミッション・ポリシー(以下,AP)に基づく評価項目の作成方法を示し,主体性等の根拠ある評価方法を提案する。
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