「全員が英語を学ぶ」という自明性の起源

──《国民教育》としての英語科の成立過程──

抄録

　本研究の目的は，新制中学校英語科の「事実上の必修化」がいつ，どのように成立したかを検討し，その上で，必修化を促した要因を明らかにすることである。この分析を通して，ある教育内容が「すべての者が学ぶことが自明視される」という意味での《国民教育》の構成要素に，いかに成長していったか検討する。
　新制中学発足当初こそ，選択科目であることが当然視されていた英語科だが，既に1950年代には中１の履修率がほぼ100％に近づき，「全員が一度は学ぶ」という意味での事実上の必修化が現出した。60年代になると中３の履修率も上昇し，「全員が３年間学ぶ」という今日的な意味での事実上の必修化が進行した。
　同時期に「３年間必修化」を促した主たる要因は，教育内容そのものに関わる内在的な要因よりも，外在的な制度的・構造的要因であった。すなわち，英語の必要性の増大や英語教員の必修化推進運動ではなく，高校入試への英語試験導入，高校進学率の上昇，ベビーブーマー卒業後に生じた人的リソースの余裕など，構造的・制度的な変化の影響のほうが大きかった。なお，当時，自覚的な「運動」こそなかったが，関係者によって「英語の必要性」論への対抗言説が編まれており，これにより英語の《国民教育》としての正当性が高められ，その後の事実上の必修化を条件付けた面もある。以上のように，英語科の《国民教育》化は，種々の要因の複合的な結果として生じたと言える。