【目的】国民の食品・栄養素等摂取状況を把握するため，日本で実施されている国民健康・栄養調査と，諸外国における同様の調査とを比較・検討することを目的とした。
【方法】栄養調査に関する情報は，オーストラリア，ブラジル，カナダ，中国，フィンランド，ドイツ，日本，韓国，ロシア，イギリス，アメリカの11か国について，各国の調査担当機関のホームページ等から収集した。
【結果】調査の実施機関の多くは，主に自国の機関であったが，他国と共同で実施している国もみられた。世帯を対象としている国と，個人を対象としている国が約半々であった。対象年齢は，子どもと成人の両方を設定している国がほとんどであった。日本では，厚生労働省が健康増進法に基づき，調査地区を管轄する自治体に調査を委託しているが，諸外国では実施機関の職員等が担当していた。食物摂取状況調査は，11か国中8か国が24時間思い出し法を用いており，5か国が単独の調査法のみではなく，複数の調査法を組み合わせて行っていた。実施頻度は，継続的，定期的（毎年から数年に一度）または不定期であり，時期・期間は，通年の場合と一時点の場合とがあった。調査データの二次利用に際しては，申請を要する国，一部データのみ申請を要する国，申請不要な国があった。
【結論】諸外国の栄養調査は，実施体制や方法等が多様であり，今後の日本での調査の実施において，参考になると考えられた。
