近年の日本において大気汚染は環境問題の一大テーマである。汚染物質である微小粒子状物質(PM2.5)や光化学オキシダントによる呼吸器官等への健康被害も報告されていることから，私たちの生活において大気汚染物質濃度情報の開示，また大気汚染物質濃度予測の必要性が高まっている． しかし、現状の数値モデルを用いた予測手法は，膨大な調査・高度な科学知識・数学知識を要する．また、東アジアスケールで定性的に予測する精度はあるが，都市スケールの精度や定量的な精度について，不十分な部分が存在する．そこで，高度な知識を必要とせず地方自治体等でも新たな資金投入なしに適用できる手法として自己組織化マップを用いた予測を検証した．
