目的：近年, 低所得層が増加し, 受診抑制による健康悪化が懸念されている．本研究では, 経済的理由による受診抑制に関する医師の認識ならびに, 受診抑制を防ぐ工夫をより多く行っている医師の特徴を明らかにすることを目的とした．
方法：都内10区2市の全内科診療所1989箇所の医師各1名に郵送調査を実施し, 患者の受診抑制の経験, 受診抑制を防ぐ工夫, 基本属性などの約60項目を尋ねた．
結果：回答の得られた617名のうち（回収率31％）, 550名（男性454名）を分析対象とした．約9割の医師が患者の受診抑制を認識しており, 「安価な薬を選択する」といった受診抑制を防ぐ工夫を行っていた．こうした工夫をより多く行う医師は40・50歳代, 総合診療の立場, 患者同意・参加型の治療の意思決定の実践, 受診抑制をより多く経験という特徴を持っていた．
結論：総合的診療や患者参加型の治療の意思決定といったプライマリ・ケア機能を重視する医師ほど, 受診抑制を防ぐための診療上の工夫をより多く行っていることが示唆された．
