目的：特別豪雪地帯・山村過疎地域の中高年における在宅看取り（以下看取りと略す）の可能性の認識に関連する要因を明らかにする．
方法：A県B町の40～69歳の住民に，無記名自記式質問紙を用いて郵送法で調査した．分析方法は，①信頼性分析，②基礎統計量，③構成比率の差の検定，④項目ごとの2群の差の検定，⑤二項ロジスティック回帰分析：看取りの可能性の認識を目的変数，性，年齢，③④で有意の18指標を説明変数とした．
結果：看取り肯定群63人，否定群239人および不明群120人であった（回収率44.1％）．看取りの可能性の認識に関連する要因は，「看取りを行っている地域病院の存在」，「看取りに対する肯定的なイメージ」，「地域の人々への信頼感」であった．
結論：特別豪雪地帯・山村過疎地域において，看取りの可能性の認識を高める3要因を促進するための方策を今後検討する必要がある．
