抄録
神奈川県横浜市において，2003年6月から2005年1月までPM2.5の測定が行われた。対象物質はPM2.5 中に含まれる有機炭素，元素状炭素，イオン（6種），重金属（9種）とした。従来，発生源寄与率の推定方法としてCMB法が使われてきた。しかし粒子状物質の特性とは異なる制約が必要であった。本研究では近年開発されたPMF法を用いてPM2.5の発生源寄与率を推定した。結果は，ガソリン車（32％），硝酸イオンの二次生成粒子（10％），重油燃焼（8.4%），海塩（4.0%），廃棄物燃焼（4.9%），土壌（2.4%），鉄鋼が主の複合発生源（10％），硫酸イオンとディーゼル車（28%）となった。さらに，PM中の炭素安定同位体比も測定項目に加え，炭素安定同位対比を用いた発生源推定の可能性を調査した。
