日本は風化研究のモデル地として研究が推進されてきた背景があるが、2000年代以降に発展したNon-traditional stable itosopeを用いた風化量解析は進められてこなかった。本研究では、ケイ素やマグネシウム安定同位体を指標とした解析の前段階として、河川のマグネシウム濃度規制要因を考察した。2022年から2024年にかけて複数回実施された網羅的河川試料調査のデータを用いて、(1)1950年代の主要成分水質との比較、(2)集水域別の面積あたりマグネシウム溶出量の推定、(3)GISを用いた後背地地質割合の統計的解析を実施した。
