目的：要介護認定を受け，在宅療養中の高齢者のコホートを利用し，栄養摂取方法ならびに食形態をサーベイし，その背景の比較を行うと同時に，3年間の縦断調査により，生命予後，入院への関連につき検討した．方法：名古屋市在住の高齢者を対象にした前向きコホート縦断研究（The Nagoya Longitudinal Study of Frail Elderly；NLS-FE）の参加者のうち，食事摂取状況が把握できた1,872名（平均年齢：80.6±7.7（SD）歳，男性：33.8%）を解析対象とした．研究開始時の基本的ADL，要介護度，併存症（Charlson Comorbidity Index）などの患者背景ならびに栄養摂取方法ならびに食形態を調査し，さらに3年間前向きに種々のイベントに関して縦断的調査を実施した．結果：登録時に経口摂取が可能な対象者は1,786名で，食事内容は普通食1,487名（79.5%），それ以外の経口摂取（介護食）299名（全粥食，ミキサー食など）であった．経管栄養使用者は82名（4.4%），静脈栄養は4名（0.2%）であった．介護食使用者では明らかに普通食摂取者に比較し要介護度が高く，経管栄養使用者ではさらに要介護度が高く，要介護5と認定されている対象者が84.1%にも及んだ．普通食に比較し，介護食，経管栄養利用者の順にADLは低下し，認知症，脳血管障害の有病率は増加した．3年間の観察期間に1,872名中453名（24.2%）が死亡し，798名（42.6%）が少なくとも一度の入院を経験していた．肺炎が主な死因であったのは103名（5.5%）で，肺炎により入院したのは155名（8.3%）であった．Cox比例ハザードモデルでは普通食摂取に比較し，ADLを除く調整では介護食，経管栄養使用者では死亡，入院リスクが有意に高値であったが，ADLを調整因子に加えるとその有意な関係は消失した．一方肺炎による死亡ならびに入院リスクに関してはADLを調整因子として投入しても，介護食，経管栄養使用者では有意なリスク（入院は経管栄養のみ）となっていた．結論：介護食，経管栄養利用者は肺炎死亡のリスクが高いことが明らかとなり，日ごろから適切な食事介助，口腔ケアなどの予防が重要である．
