目的：高齢者の薬物治療は多剤併用による有害事象の出現など課題が多い．しかし認知症高齢者の薬物治療の影響についての詳細な報告は未だ乏しい．方法：愛知県豊橋市の病院に，2012年1月～2016年12月に入院，死亡退院し，剖検により臨床神経病理学的に認知症と確定診断された患者を対象に後ろ向き観察研究を行った．基本属性，入院時臨床症状，入院前一年間のBPSD・老年症候群等を収集，対象患者を入院時持参の薬剤数で二群間に分け（≥5剤/多剤併用vs. ≤4剤/非多剤併用）比較した．多剤併用及び慎重に投与すべき薬剤の生命予後期間への影響をKaplan-Meier法及びCox回帰分析にて推定した．薬効分類は薬価基準収載医薬品コードに，慎重に投与すべき薬剤は「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015（日本老年医学会編集）」に従った．結果：対象者76名の平均持参薬剤数は4剤であった．内，39.5％が多剤併用であった．観察項目の二群間比較では老年症候群の歩行障害が多剤併用群（93.3％）に有意に多かった．慎重投与薬剤の処方は多剤併用群に有意に多かった（p＜0.001）．Kaplan-Meier法による生存期間の二群間比較では≥5剤群が≤4剤群より短い傾向が示された（p=0.067）．生命予後期間への影響は，多剤併用で短縮リスクが高い傾向にあり，これは性別及び入院時年齢での調整でより顕著であった（調整ハザード比，1.631；95%CI，0.991～2.683；p=0.054）．慎重投与薬剤の有無及び，睡眠鎮静剤，抗不安剤，精神神経用剤，その他の中枢神経用薬，ベンゾジアゼピン系薬剤は，生命予後への影響は観察されなかった．結論：本研究により人生の終末期にある認知症高齢者への多剤併用は，生命予後短縮のリスクとなる傾向が示唆された．
