本研究では，奈良県生駒市の例を中心に，大阪大都市圏の郊外から中心都市への通勤者数の減少を属性別に検討し，その減少の要因を明らかにした．その結果は以下の通りである．郊外における現在の住宅取得層は，地方圏出身者が減少し，郊外第一世代の子どもに相当する世代の占める割合が高まっていた．この郊外第二世代は，雇用の郊外化の影響を受けて，新規就業の段階から郊外内部での通勤を指向する傾向にあった．またさらに若い世代では，少子化や非正規雇用化により，中心都市へ通勤する新規就業者は大幅に減少していた．それら以上に中心都市への通勤者数の減少に寄与したのが，人口規模が大きく中心都市への通勤に特化していた郊外第一世代の退職であった．一方，中心都市への通勤者を増加させる方向には，郊外での住宅取得後も中心都市で就業を継続する既婚女性の増加が作用していたが，減少を相殺する規模ではなかった．
