抄録
本発表の目的は，府県の統廃合がほぼ終了した後，地図が果たした役割を明らかにすることである．そして，明治政府や県，地元住民らの間で県境が定着する経緯を検証する．明治政府は，近世の領主制を廃し，地方行政区の単位として国郡制を基に府県を設置した．そして，新政府による諸政策は府県・郡・村単位で実施されたため，全ての土地の所属を明瞭にする必要性が生じた．また，府県や地元住民は新体制を受け入れようとはしながらも，混乱することもあった．そこで，こうした問題の解決策として，県境を明示しようという動きがみられるようになった．県境を把握するための手段として，江戸幕府撰国絵図，とりわけ元禄図や天保図が用いられた．ところが，この国界文言の記載（「国境不相知」），国絵図上の図像表現をめぐり問題が生じた．そのため，国絵図上の記載をそのまま県境として採用する府県と，そうでない府県がでてきた．そこで，明治政府は現地へ官人2名を派遣し，県の職員や地元住民らとともに，現地調査を行っている．その際，明治政府は両県の主張，旧記などの記述をとりいれながらも，自然国界を重点においた．現地調査の結果，決定した県境上には境界杭や標石などが設置された．県はこれを実測図（測量地図）にしたため，明治政府へ提出した．そして，この実測図をもとに，政府はこれを追認する姿勢をとってはじめて，県境が画定したのである．県境を地図上に表現し，それを政府へ献上するという作業は，争論の防止だけではなく，境界を不動のものへと変質させる役割を有していた．また，地元住民への境界画定の旨を伝達したことで，新しい境界・行政区を創出していったのである．このような県境の画定作業は全国一律に実施されたわけではなく，新政府が樹立し，諸政策が断行されるなかで，府県は徐々に県境の明確化を志向したのである．
