継続的なフレイル予防介入の意義

コロナ禍のサロン活動制限下における生活機能状況調査より

抄録

コロナ禍の中、継続的なサロン活動が中断となったことを受け、2020年 3 月時点で介護保険制度の要介護認定を受けていない、又は非該当者を対象に、生活機能状況を基本チェックリスト及び半構造化インタビュー形式による調査を実施した。調査対象者（50名）の属性は、男性31名、女性19名、前期高齢者13名（22.0％）、後期高齢者37名（78％）、サロン参加者18名（36.0％）、サロン不参加者32名（64.0％）。 1 年間継続的なサロン活動を中断していた者の中で、約 1 割の後期高齢者が要支援又は要介護状態に推移していた。BMI 18.5未満（やせ）、又は25.0以上（肥満 1 度）は、サロン不参加者に多く、社会参加・精神的・認知機能などに悪影響を施す傾向が掴めた。また、要介護状態、BMI状況に関係なく、調査対象者の約 9 割以上が社会との接点が減ったと回答していた。社会との接点が減ったことで、人と会話する機会が減り、心理的不安を抱えやすい人はBMI 18.5未満（やせ）になる傾向が見えた。継続的なフレイル介入をしていない 1 年間において、約 1 割が要介護状態へ推移していたことから、継続的なフレイル予防策を講じる必要性が示唆された。