我が国の産業は、オイルショック、プラザ合意による円高、アジア金融バブルなど、過去の経済危機を着実に克服した実績がある。その「変革力」は、日本固有の「仕組みづくり」の文脈に読み取れる。その本質的コンセプトや機構は、P2Mに移植あるいは、転写されている。日本企業には、曖昧な使命が付与されても、期待価値が確認され、独自の問題解決に協働組織行動が内在する。その根底には、階層主義よりも集団主義意識、分業よりも協働作業、個人職務よりも職場満足を重視する風土がある。本論は、「自己」変革力と「自他」変革力の論理を識別し、部分最適と全体最適化に関する仕組みづくりを総括する。P2M開発の背景には、アブダクションによる文献と事例研究により、論理体系と原則基盤が採択されている。