抄録
「社会環境」の変化が早く大きいために、トップが「曖昧な全体使命」を想定できないまま、社会環境が企業を追い越していく事例は枚挙に暇がない。将来の社会ニーズに応え、様々な個人の問題を解決するSocialInnovationは異業種によって引き起こされ、気が付くと自社の経営や事業自体を喪失してしまう。成功経験豊富なトップでも自ら「曖昧な全体使命」を想定しにくいSocialInnovationを具現化するために、P2M理論が有効に機能する対応策が必要と考えた。
スキームモデルを適用する前に、プレ・スキームモデル構築し、ボトムアップでトップを説得することによりスキームモデル構築の環境を整えることができる。事例に基づき、このプレ・スキームモデル構築に必要な統合マネジメントを提案する。