国際P2M学会研究発表大会予稿集
Online ISSN : 2432-0382
最新号
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  • 国際P2M学会編集委員
    p. Cover_1
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 フリー
  • 国際P2M学会編集委員
    p. contents_1-contents_7
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 フリー
  • 秦 茂則
    p. IS-1-IS-12
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
  • 吉田 邦夫
    p. IS-13-IS-20
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
  • 亀山 秀雄, 白井 久美子, 田隈 広紀, 中山 政行, 和田 義明
    p. PS-1-PS-3
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
  • 李 希, 小林 敏男
    p. 1-16
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本稿では、日本のファッションビジネスにおける消費者行動に焦点を当てて、消費者の関与および知識の準と情報源との相関を明らかにする。次に、ファッションにおいて「関与・知識」が異なる消費者が来日する際にどのように情報を探索し利用するかを解明し、マーケティング・コミュニケーション戦略を模索する。 本稿の意義としては、先ず、「関与・知識」と「関係構築情報源」には強い相関があること を解明した。また、ファッションにおける関与が高いほど、自己ギフトと他社ギフトを購入す る可能性が高くなる。ファッションにおける知識も目的地の購買行動に正の相関が見られる。
  • 宮崎 愛弓, 田隈 広紀, 長尾 徹, 田中 みなみ, 淺野 友希, 小田 裕和
    p. 17-36
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    イノベーション事業を牽引するメンバーには、その適用対象のありのままの姿から問題を発見・定義する洞察力が不可欠である。一方で、大学をはじめとする工学教育における課題研究やPBLでは問題解決力の養成が主眼に置かれ、その前段となる発見・定義力については学生個々の経験や問題意識に依存している。本研究ではP2Mのプロファイリングマネジメントとの関係性を意識しつつ、問題を発見するフィールド調査方法において、フィールドのありのままの姿から問題を発見する為に「一次情報と解釈を分けることを意識した上で一次情報を収集する」方法を提案し、試行実験にてその有効性を示したものである。
  • 新保 利弘
    p. 37-48
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    企業の競争力強化のためにはコストダウンが必須である。それをもたらすのは省エネルギーや省力化などの推進による生産性の向上であるが、実際の施策は製造現場任せとなっている場合が多い。例えば「製造オペレーションを外注化してコストダウンを図る」というミッションが投げかけられても、製造現場では、どのように進めてよいか指針の無いまま、試行錯誤しながら課題と向き合っている状況がある。この状況を改善するためには、製造現場に合った方法を考えて、ミッションを再定義[1]し、現場力を活かす演出が求められる。現場力の向上のためには、現状把握を行い、再度仮説を提案するプログラムマネージャーが必要である。本検討では、現場の能力を最大限に引き出して競争力へと高めるために必要なプログラムマネージャーの役割について考察する。
  • Takeomi IMANI, Masaru NAKANO
    p. 49-64
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    Conventional, IT system development organizations have selectively utilized the two techniques: plan-driven method in which requirements are defined and baselined in early phase of the project and agile method which is based on iterative development. Recently, the research articles that reported a hybrid approach that uses plan-driven and agile method together have been on the rise. However, few theoretical studies have investigated the contextual conditions that illustrates a better fit for hybrid approach, called effective area. This research is aimed to provide an analysis model of hybrid approach by evaluating project characteristics and iteration development strategy. Our model and numerical simulations present that a hybrid approach should be fit with wider context of project characteristics than the agile method. By investigating the effective area with multiple parameters, this research would contribute to a growing literature of hybrid approach and a methodology for project manager or project management office to choose hybrid approach appropriately.
  • 笹尾 隆二郎
    p. 65-75
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本学会では、我が国のODA事業におけるプログラム・アプローチの必要性・重要性に関しては複数の先行研究がある。また、ODA事業を担う政府官庁であるJICAも「JICA事業マネジメントハンドブック」を刊行し、ODAプログラムに関する取り組み方法を示している。本論文では、これらの先行研究やJICAの取り組みを踏まえ、筆者が実際にバングラデシュで携わっているJICAの技術協力プロジェクトの実証研究により、より普遍性が高く効果的なODAプログラムのプロファイリング手法を提案した。プログラムの策定手順が明確化され、また、それを実現するための工夫が示されている。すなわち、1つの技術協力プロジェクトの中でプログラムを策定し、それを国家戦略とすることで実現性を高めている。
  • 岩崎 祐子, 渡辺 研司
    p. 76-84
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    近年、プロジェクトを推進するにあたって、構想(スキーム)・計画(システム)・実施(サービス)の各モデルにおけるリスクはますます多様化している。プロジェクトは、リスクを特定し、対応を明らかにした上でプロジェクトを遂行している。本研究ではP2Mの3Sモデルにおけるリスクの特定につながる意思決定をAHP(階層分析法;Analytic Hierarchy Process)を用いて、リスクマネジメントの意思決定プロセスを考察する。
  • 上村 隆幸, 安彦 守人, 久保 明人, 三宅 由美子, 酒森 潔
    p. 85-101
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    高齢化が進む中で要介護者に対する自立支援介護のニーズが、要介護者、その家族及び介護従事者から高まっている。本研究では、スキームモデルで看護師・介護職員に対して自立支援介護に属する歩行のアプローチの調査を行い、サービスの価値および QCDを分析した。その結果、看護師・介護職員は歩行への意識を持ちつつも実践までには至っておらず、その要因には教育の不足があることが明らかになった。本調査・分析の結果から、P2Mのフレームワークに基づいて自立支援介護の教育サービスを開発する有効性について考察する。
  • 加藤 智之, 越島 一郎, 梅田 富雄
    p. 102-113
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    近年、IoTやIndustry4.0などのデジタル技術を基盤とした新しい価値創出のための概念が注目されており、実際に全く新しいビジネスが展開されている。これらは、デジタル革命と言われているように従来型の経営からデジタル技術を生かした経営変革に向うデジタルトランスフォーメーション(DX)と呼ばれ、世界的なトレンドとなっている。日本の製造業においても、これらのDXを実現しようとしているが、既存のビジネスモデルやビジネスプロセスをデジタル技術が活きるように変容することができず、対応が遅れているのが現実である。そこで、本論では日本企業の強みを活かしながらもDXに対応できるような組織体について議論し、日本的なDXのための経営手法としてP2Mが有効であると考え、関連する事例とともに関連事項について説明する。
  • 大島 丈史, 内平 直志
    p. 114-131
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    プロジェクトマネジャーに必要とされる知識には、形式知化が容易なものと難しいものがある。定量的管理プロセス等は比較的形式知化が容易であるが、リスクの特定や問題への対策検討などは経験や暗黙知の占める部分が多く、組織での知識継承が難しい。近年のAI(人工知能)技術の進展に伴い、異常の予測等の暗黙知の領域についても、AIの活用によって補完する取組みも行われ始めている。本稿では、ソフトウェア開発プロジェクトを中心として、プロジェクトマネジメントの知識を、形式知化やシステム化の可否やAIによる代替または補完の可否によって分類し、AI活用や知識継承の枠組みとして活用する方法を提案し、活用事例によって知識分類モデルの利用効果を評価する。
  • 加藤 哲夫
    p. 132-145
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    「社会環境」の変化が早く大きいために、トップが「曖昧な全体使命」を想定できないまま、社会環境が企業を追い越していく事例は枚挙に暇がない。将来の社会ニーズに応え、様々な個人の問題を解決するSocialInnovationは異業種によって引き起こされ、気が付くと自社の経営や事業自体を喪失してしまう。成功経験豊富なトップでも自ら「曖昧な全体使命」を想定しにくいSocialInnovationを具現化するために、P2M理論が有効に機能する対応策が必要と考えた。 スキームモデルを適用する前に、プレ・スキームモデル構築し、ボトムアップでトップを説得することによりスキームモデル構築の環境を整えることができる。事例に基づき、このプレ・スキームモデル構築に必要な統合マネジメントを提案する。
  • 田中 裕子, 久保 裕史
    p. 146-157
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    我が国では、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少、働き方の多様化などの状況に直面し、生産性向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を発揮できる環境作りといった「働き方改革」が進められている。そのような中、人材流動化を実現する人材サービス業の役割はますます重要になると考える。 しかし、人材サービス業においては、十分な経験とスキルを有する専門家が少なく、人材育成を急速に進めたとしても不足分を補えない状況であると認識している。 そこで、本論文では、人材サービス業における専門家不足の状況に対して人工知能技術を適用した事例を用い、その取組みにおけるP2M理論の有効性を示すととともに、P2M理論にもとづきノウハウ共有における人工知能技術の有効性について論じる。
  • 葛西 恵里子, 久保 裕史
    p. 158-165
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    IoT事業におけるLPWAアライアンスは、通信方式によって使用できるネットワークが限定されるため、キーストーン企業を通信業者、デバイスメーカーをニッチ企業とするエコシステムと位置づけられる。しかし末端の利用者は通信インフラが目に見えないため、その価値が十分理解できず、手に取れるデバイスの性能に価値を見出すため、顧客への価値創造では、ニッチ企業であるデバイスメーカーの技術力及び商品力が重要なキーファクターとなる。さらにデバイスメーカーにとってLPWAアライアンス・エコシステムは、通信モジュールの使い分けにより他のLPWAエコシステムへの乗り換えが容易であり、通信業者にとってもデバイスメーカーに選択されることが重要となる。従って、キーストーン企業がいかにニッチ企業を惹きつけられるかが決定的である。 本稿では、このような依存関係にある両者が、協業し価値創造を進める際に、自律的で円滑な関係性を維持するためにP2Mのプラットフォームマネジメントを活用することが有効である点について論じる。
  • 淺野 友希, 田隈 広紀, 串田 直也, 長尾 徹, 宮崎 愛弓, 小田 裕和, 淺野 達哉
    p. 166-184
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    多くの企業で既存のサービスだけでなく、未知のサービスを創り出す必要があり、デザイナーの業務においても新たなサービスを提案することが求められている。アイデアをプロジェクト化する為には、発案者はアイデアのビジョンを明確に持ち、様々な人に提案の魅力を最大限伝え、プロジェクト化する意義のある提案であることをアピールしなければならない。本論では提案するアイデアをアメリカの小学校の英語教育で用いられる文章化補助ツールのInvertedTriangleを用いることで内省させ、アイデアのビジョンを明確化、発信力を向上する試行実験を行なった。ツール活用前後の主観的評価、客観的評価で被験者に改善の傾向が見られた。
  • 永井 祐二, 岡田 久典, 勝田 正文
    p. 185-200
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    連携研究プログラム W-BRIDGE は、大学・企業・生活者の三者一体となった取り組みによって環境活動モデルを設計、実施、発展させていくことを使命としており、多様な環境活動プロジェクトを公募という形で見出し、バックアップし、社会普及を図るモデル構築を行っている。対象とするプロジェクトでは、経済合理性を伴わない環境問題対策を前進さるべく、環境と経済を同軸上で議論し、この過程でCo-design の手法を実践することで、公募当初のプロジェクトが変容し、より効果的かつ実生活に根ざしたモデルとしてブラッシュアップされていく。本報告では過去 10 年のプロジェクトから、Co-design の手法の効果を分析する。
  • 石川 直樹, 田隈 広紀
    p. 201-211
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    地域コミュニティが崩壊しつつあり、行政と市民の意思疎通が図りにくくなっている。特に青年期以降の人材がこれまで生涯学習の場として機能していた地域コミュニティに参画する機会が減少し、世代間・地域間格差進行の一因となっている。地域コミュニティ活性化に向けては、青年期の市民が主体的に活動可能なスキームの整備が求められる。本研究ではネットワーク組織と発想促進に関する先行研究を参考に、青年期を迎えた人材が参加しやすい機動的かつ分散的なコミュニティ構築を前提に、市民の主体的活動を促す組織体制と運営方法に関して試行実験を交えて提案する。
  • WILAIRATANA Phenpimon, NGAMJARUSSRIVICHAI Pichit, 田隈 広紀., 鴻巣 努
    p. 212-219
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本研究では,タイにおける製造業の問題点として家電製品のインタフェースデザインに着目し,P2Mガイドラインに基づいた改善策を提案した.タイの家電製品の生産においては,OEM生産の多さや製品の輸出割合が低いことなどに起因して,ユーザビリティに関する理解が不十分であり,タイに特化した取り組みが少ないのが現状である.また, ユーザビリティに関する人材育成が進んでいないという問題もある.本研究では, こうしたタイに特有の製造業の問題にP2Mのフレームワークを適用し,改善策を提案する.
  • 濱田 佑希, 牧 怜美, 角野 仁基
    p. 220-232
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    近年、Internet of Things (IoT)を利用したヒト・モノを管理するための技術がマネジメント能力を向上させるために開発されている。大規模プロジェクトでは、ステークホルダーの動員人数や作業量をモニタリングし、歩掛りや安全係数を把握するのに利用されている。しかしながら、実際の動員に関する報告が正確でないことや大まかなエリアでしか入手出来ないことがある。クリティカルパス上のアクティビティに適切な職種・要員数が配置されているのかを正確に確認するには、現場に張り付いて実際の状況を見ていく以外に術は無い。安全の点でも、現行のセキュリティゲートでの Near Field Communication (NFC)を用いた管理方法では有事の際に逃げ遅れた作業者の位置を特定することは出来ない。この問題を解決するため、筆者らは IoT を利用した現場作業員の安全と動員管理の方法論を提案する。
  • 加藤 勇夫, 紫垣 ジェフェルソン進一, 越島 一郎
    p. 233-242
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    プログラムマネジメントは、プロジェクトが創出する価値を新規及び並行稼働するプロジェクトに継承し継続的に活用して、新価値の創造に資することが求められる。しかしながら、プロジェクトが創出する継続性価値(知識や経験など)は無形価値であるため、プロジェクトに関わる人々の頭の中にある仮想空間に集約される。筆者らは、この仮想空間を複数接続したネットワークを伊丹の「場」と捉え、プログラムにおけるプロジェクト価値継承が、場の基本要素(アジェンダ、解釈コード、情報のキャリアー、連帯欲求)で変換し、写し取ること(価値変換)に相当すると考えた。本稿では、この価値変換の構造やプロセスについて議論したので報告する。
  • 出口 弘
    p. 243-262
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本稿では、公的なサービスや政策意思決定を含む様々なサービスや財の生成と管理のプロセスに対して、これを人と組織と技術の複合した社会技術複合体(社会技術複合システム) と捉え、その人工物としてのシステムに関して、そのシステムモデルの策定、モデルの実施あるいは実現とそのマネジメントプロセスとしてのサービス、全体としての広義モデリングサイクルのスキームについて論じる。具体的には、IoTを前提とした、社会技術複合システムとしての財や様々なサービスに対するマネジメントプロセスのダウンサイジングとそこでの広義のモデリングサイクルの中でのP2Mの枠組みを提案する。マネジメントの本質は、製品やサービスの生産・提供に関し計画と実行の差異を適切な方法でフィードバックすることにある。本稿ではこのフィードバックを人工物としての社会技術複合システムの価値形成活動のモデリングとモデルから得られるシナリオ(プロジェクト)の実施・実現とそのためのプロジェクト・プログラムマネジメント、シナリオの実施・実現のモニタリングにより得られるデータに基づく、状態フィードバック、モデル構造そのものの同定に関するフィードバック、価値形成活動の目的や評価に関するフィードバック、さらにモデルの実施・実現のP2M マネジメントそのものに対するフィードバックという4層のフィードバックとして捉えることのできり、人工物としての社会技術複合システムの価値形成活動に対する、広義モデリングサイクルについて論じる。
  • 谷口 邦彦
    p. 263-273
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    3年前に、IoT を基盤としたIndustrie 4.0との出会いがあった。翌 2016年1月には、Society5.0が第5期科学技術基本計画の中核政策として世に出された。 そして、これらに関する解説記事や取り組みに関する報告や記事に接する機会を得た。しかし、記事の多くは、これらについて単独の扱いに止まっていた。 そこで、私はIndustrie 4.0とSociety5.0との関連、Industrie 4.0における中小企業問題やSociety5.0における地方の課題に関して考える機会を得たいと考えるようになった。 そこで、この報告では、主に次の2点に焦点を当てて、当事者の立場で考察を加えたい (1) Industrie 4.0とSociety5.0 との関連性 (2) Industrie 4.0における中小企業、Society 5.0における地域住民
  • 田隈 広紀
    p. 274-283
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    多様かつ広範なプログラムの活動を促進するプラットフォームにおける、特にICTを活用した価値指標マネジメントの支援機能を提案する。本稿ではまず筆者らが構想する「Internet of Program Management(IoPM)」の概略設計を示す。そしてその一要素として、プログラムの評価指標と達成目標の策定及び、それらを活用したマネジメントに求められる機能を、大手企業250社における新製品開発の各種実績値の統計分析に基づき検討した。この結果として、33項目の業績評価指標の候補のうち18項目は因子分析が可能な分布を示したこと、業績評価指標(KPI)を数理的に抽出する際の目的変数となる重要目標達成指標(KGI)は「新製品の利益率」が適していること、「新製品の利益率」と正の相関が認められた製品開発プロセスの過程で計画・評価される業績評価指標は「特許登録成功率」のみであったこと等が明らかになった。これらはICTを活用して価値指標マネジメントを支援するうえで、プログラム計画・評価指標の選択支援は因子分析を用いて実装可能であるが、各指標のターゲット(目標値)の設定には人的な目利きを介在させる必要があることを示唆している。
  • 武富 為嗣
    p. 284-295
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    グローバルに展開する日本企業にとって、国内市場が縮小する中で、国内主体の研究開発投資を正当化することが厳しくなっている。特に、IoT 時代には、ネット技術でグローバルに連携する製品サービスの開発や生産設備、販売管理の仕組みの構築が求められるが、それらの研究開発投資の妥当性を明確にすることが重要になっている。 ここでは、この様な現在の企業が直面する研究開発投資評価と推進に焦点を当て、プログラムマネジメントの視点からそのアプローチを記述する。
  • 山本 秀男
    p. 296-306
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    本学会で研究されてきたP2M理論は、企業の特命業務を対象に構築され、研究開発や新サービス開発のマネジメントとして有効であることが示されてきた。しかし、ICTの普及等によって新サービスの開発期間が短くなったため、従来のPDCAを回すマネジメントでは対応できなくなっている。また、地域創成やSociety5.0のように社会システムの構築プログラムに対しては、研究対象を見直しモデルの構築に立ち戻って研究する必要があると思われる。本稿では、Christensen&Carlile(2009)の定性的データから理論を構築する研究手法にしたがってP2Mの理論記述を省察し、開発期間が短いプログラムや、価値の評価が多元的になる社会システム構築のプログラムをマネジメントする場合の課題を考察する。
  • 和田 義明
    p. 307-314
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    P2Mは、オーナー(経営者)から与えられたイノベーションテーマをミッションとし、それを円滑に事業につげるマネジメントとして優れた手法である。総合マネジメントでは、プロファイリングマネジメント及びプログラム戦略マネジメントにより、プログラムを成功に導く戦略を定める。しかしながら、その起源となるプログラムオーナーからのミッションをどのように導き出すかについては、言及されていない。新たなイノベーションを起こすためには、このイノベーションテーマを創出することが重要であり、その研究が望まれる。本稿では、この点について考察し、新たなマネジメントについて提案する。
  • 亀山 秀雄
    p. 315-324
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    従来の経済的な価値を追求する事業形態とは異なる多様な価値を追求する経済社会の流れが起きている。例えば、地域創生、シエアリングエコノミー(共有経済)、クラウドファンディング、社会的インパクト投資経済、PPP (PublicPrivatePartnership)、海外支援事業、教育事業、Society5.0の社会経済など単一の企業内や研究組織内での事業活動にとどまらず、複数の組織がそれぞれの役割を発揮しながら全体として想定されている価値創造を行うというイノベーションエコシステム活動である。この活動が持続的な社会活動が行われるようになるまでの過渡期においてプログラムマネジメントがどのような役割を果たせるのかについて、地域創生の在り方を検討した結果を報告する。
  • 小原 重信
    p. 325-344
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 認証あり
    Society5.0を目指す社会プログラムは、その光と影が個人に与えるインパクトに留意が必要である。国民の関心は、多様なプラス成果の「幸福価値」に対する期待である。P2Mプログラムガバナンスは、国民の参加を促進するために、広くステークホルダーを巻き込める社会共感が重要である。「プログラムベース訓練法」は、思考から行動に奨励するために、 メンタル相談型プロセスをデザインした。この手法は多様な個人が潜在能力の意識を高め、障壁を超え主体的な自信を深める狙いがある。小規模実験では時間、コスト、キャリア認識の障壁低減し、P2Mプログラムガバナンスの意義を共有することができた。
  • 国際P2M学会編集委員
    p. Ex_1-Ex_2
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 フリー
  • 国際P2M学会編集委員
    p. Ex_3
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/04/16
    会議録・要旨集 フリー
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