抄録
高地トレーニングを核とする地方創生事業は、山岳地域で試みられてきたが、定住人口の増加や地域経済の活性化といった期待された成果には十分に至っていない。2020年東京五輪以降、国際化が進む中で、国内の高地トレーニング施設は国際的なアスリートに利用される機会が増え、東京2025世界陸上においてもさらなる活用が期待されている。しかし、施設の維持・運営管理が十分に行われておらず、長期的な活用が確保されていないことが課題であることが判明した。その結果に基づき、高地トレーニングの合宿地である東御市湯の丸高原におけるプログラム事業を立案した。その際の重要な観点は、インバウンド効果の最大化、地方創生事業の持続可能性、有効なスポーツトレーニングのプラットフォーム構築、適切な価値指標の設定の4つである。本プログラム事業の立案を通じて、計画的に来訪者数の拡大を図り、内部資源を最大限に活用した効率的な財政管理と、継続的な価値創出を伴う施設管理・運営に有効であることを確認した。
