電気学会誌
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特集 産業分野における大容量電力貯蔵技術の最新動向~低炭素社会の実現に向けて~
建築分野における電力貯蔵と省エネルギー技術
近藤 修平
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2020 年 140 巻 4 号 p. 225-228

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抄録

1.はじめに

2005年に「京都議定書」が発効し,我が国では第一約束期間の2008年から2012年の間にCO2などの温室効果ガス排出量を6%(1990年比)削減することが義務づけられた。京都議定書目標達成計画(1)では,チーム・マイナス6%などの国民的運動の展開や,建物・設備・機器等の高

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