データの利活推進に向けたJST情報資産の可能性

いくつかのケーススタディと共に

抄録

 今年度からスタートした第5期科学技術基本計画は，基本計画の進捗や達成度に関する具体的な数値目標を，その計画の中に初めて明確に示したことが大きな特徴となっている。これは，定量的データを意思決定や説明責任の根拠として使うエビデンスベースの重要性を示すものである。
 科学技術振興機構（以下，JST）においても，研究開発戦略の策定や検討に対するエビデンスの活用を支援するため，JST内および国内外の他機関で作成された情報を用いて，JST情報資産として体系的に整備している。
 本発表では，JST情報資産を紹介するとともに，これらのデータを活用した2つの事例を紹介する。1つは，JST事業である「さきがけ」の採択が研究者に与える効果を分析した事例であり，もう1つは，名寄せを効果的に使用して地方大学と地域機関との連携の実施状況から地域貢献度を分析した事例である。これらを通して，JST情報資産の有用性を示す。