＜論文要旨＞
2015 年、世界最大規模の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が、国連責任投資原則（PRI）に署名したことにより、日本において、にわかにESG 投資が脚光をあびることになった。ESG 投資の具体的な手法として、最も一般的なのは、ESG レーティングである。ESG 情報ベンダーの情報に、独自のリサーチを追加して、自社のレーティングを付与する方法である。ただし、こうしたESG レーティングは、ESG、ファンダメンタルをそれぞれ分離して評価しているため、本当の意味でのESG インテグレーションになっていない。アセットマネージャーが、次のゴールとして設定するのが、本来の意味でのESG とファンダメンタルの統合である。多くのアセットマネージャーは、企業の評価に、3～5 年の収益予想を行っている。この収益予想にESG 情報を直接反映させることが求められる。また、配当割引モデル（DDM）、キャッシュフロー割引モデル（DCF）といったバリュエーションモデルのリスクの計測にもESG 情報を利用することが考えられる。ESG 投資には、まだESG リサーチのレベルアップ等の課題はあるものの、長期投資の手法として広がり、そして一般化されていくと考えられる。とくにエンゲージメントは、企業価値を向上させる可能性を秘めており、日本の株式市場や実体経済に貢献すると考える。
