目的：日本の健康づくり戦略は，健康格差の是正を目的とした社会環境を変革する地域づくりに移行しており，保健師が行う地域保健活動も地域づくりによって健康格差対策や健康増進を目指すという方針にシフトしている．このことから，本研究では地域保健活動における「地域づくり」の概念を分析し定義する．
方法：Rodgersの概念分析の方法論を用いて定義を明らかにした．
結果：属性は，【課題解決とニーズに応えるための活動プロセス】【関わる人々の成長の促し】【住民・関係者・行政の協働の関係】の3つであった．帰結は，【課題の解決で可能となったその人らしい生き方によるQOLの向上】【住民・保健師・地域の力の獲得】の2つであった．先行因子は，【地域の健康課題の把握】【活動目標や方法の不備】【健康づくり戦略の変化に伴う地域の再構築の必要性】【保健師職能の問い直し】【住民との協働の必要性】の5つであった．
考察：本概念は「地域診断を起点とした住民との話し合いや合意形成による課題解決とニーズに応える活動プロセスで関わる人々の成長を促し，住民・関係者・行政の協働の関係を育む．その結果，課題解決でその人らしい生き方が可能になってQOLが向上するとともに，住民・保健師・地域が力を獲得することである」と定義された．
