2018 年 22 巻 1 号 p. 23-30
新潟大学では,2009年度に,全学のネットワークアクセス認証システムと連動したホスト登録システムであるIP管理データベース(IPDB)を開発し,その運用を行ってきた.利用者がネットワークアクセスするためには,IPDB上にホスト登録されていることが必要であるため,セキュリティインシデント発生時の速やかな利用者や端末特定に,IPDBは,大きな貢献をしてきた.しかしながら,利用開始時のホスト登録が確実である一方で,教職員の退職や異動に伴う利用終了時のホスト削除の方は,ユーザからの自己申請制で申し入れが少ないため,徐々に,登録ホスト数が肥大化するという問題が発生してきた.そこで,本研究では,IPDBに対する非利用IPアドレス特定機能の実装の研究開発を行った.また,その非利用IPアドレス特定機能を利用した全学のIPアドレスの棚卸しを実施したので,その実施結果について考察,及び,報告を行う.