2022 年 44 巻 2 号 p. 149-154
昨今,日本の大学はこれまで以上に自律的な経営判断が求められる局面が増加している.本件は,米国等の先行研究から示唆を得た大学の自律性の概念を切り口に,「組織の意思決定と執行に高く貢献している事務組織の特性」について議論した.ディスカッションでは質問紙項目の妥当性について自律性評価の視点から広く意見を求めたが,自律性の定義や参加者各々の職場の現状を中心に議論が展開された.その結果,自律性の多様性や一律的議論は難しいことが確認された.また,自律性評価の基準となりうるキーワード(教職協働,ブランディング,入試改革,高大接続等,IR,事務局,職員)によってインタビュー対象を選定する妥当性を確認することができた.