要旨：地球温暖化緩和に向けた様々な対策が進められている．その中で，炭素税の導入は，CO2の排出を抑制し，省エネルギー技術の開発を進展させる効果が期待されている．運輸部門での炭素税導入効果の評価のためには，個々の輸送機関でのエネルギー効率の上昇に加え，より排出量の少ない輸送機関へのシフト（モーダルシフト）の効果を推計しなければならない．
以上の状況を踏まえ，本研究は，国内長距離貨物輸送の主要ODを対象に，内貿ユニットロード輸送を船種別に区分した輸送機関分担モデルを構築し，これにより，炭素税による輸送機関選択や二酸化炭素排出量の変化を試算したものである．
