2025 年 13 巻 1 号 p. 13_2-13_9
本スタディ・グループは,SDGsに関連する開示情報(SDGs-related information)を取り扱う会計教育の学習内容や学習方法の実態調査等を通して教育上の成果や問題点を探り,将来の会計教育にどのような対応や変化が求められるのか,といった点を解明することを目的として活動してきた。本稿では,本共同研究の総括として取りまとめた最終報告書の内容を紹介するとともに,現在のSDGs会計教育の到達点と今後の展望を示す。SDGs会計教育の現行の教育実践,ならびに,“人々の生活に与える影響”を射程としたSDGs関連開示情報の制度化(TISFD等)の今後の展開は,伝統的に継承され自明のものとして教師が教えてきた会計学の教育内容や,学習者が所与の学習範囲の中で学んできた会計学の学習内容について,SDGsのレンズを装着した視角からの再解釈や新解釈を見出していく自己調整型の学習を,学習者と教師の双方に求めるものである。