清水建設株式会社
2023 年 65 巻 5 号 p. 319-321
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原子力施設特に軽水炉の廃止措置については,既存技術の組み合わせで対応できると考えられているが,コストダウンと工期短縮を達成するために,DX技術を活用することが必要と考えられる。また,2050年カーボンニュートラル達成のためには,廃止措置もCO2の排出を抑制することを考慮する必要がある。廃止措置におけるDX技術の活用,CO2の排出抑制技術の方向性について,実務担当者の立場から述べる。
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