日本における新型コロナウイルス感染症拡大時（以下，感染拡大時）の看護職人材確保の実態と平時，感染拡大時の取り組みを明らかにした．都道府県47，政令指定都市・中核市・保健所設置市・特別区110，都道府県看護協会47を対象に自記式質問紙調査を行った．110の回答を得た（回収率53.6％）．看護職人材確保として，医療機関間での派遣要請，感染症看護に関する認定・専門看護師による相談調整，潜在看護師の紹介などが多かった．感染拡大時に役立った平時からの取り組みでは，最新の看護の知識と技術の研修開催，未就業・退職看護職の就業希望条件把握が多かった．感染拡大時に効果的であったと思うと回答があった取り組みでは，医療機関間での派遣調整，感染症看護に関する認定・専門看護師による相談調整などが多かった．今後起こりうる未知の感染症への備えとして，より効率的に効果的に看護職の人材確保をマネジメントできる仕組み作りの構築が必要である．平時からの潜在看護師・退職看護職の把握や看護職人材のネットワークの構築，看護の知識と技術に関する研修の開催，看護職人材のデータベース化，さらにテクノロジーを活用した効率的な調整の仕組みづくりが望まれる．
