本研究の目的は急性期病院の地域連携に関わる部署（以下，連携部署）の実態とその特性による平均在院日数への影響を明らかにすることである．病院要覧2003～2004年度版の神戸市内の救急告示病院全56施設のうち産科病院1施設を除いた55の急性期病院の看護部長を対象とした．39施設から回答が得られ（回収率70.9％），35件を解析対象とした．連携部署のある病院は28施設と全体の約8割を占めており，連携部署の設置年数は平均3.5年と最近設置した病院が多かった．連携部署に医療ソーシャルワーカーがいる病院では有意に平均在院日数が短かったことから，転院が多い急性期病院において医療ソーシャルワーカーの配置は平均在院日数短縮を図るために必要であることが示唆された．看護職配置の有無による平均在院日数への有意差はなかったが，連携部署の効果として「在宅療養患者の増加」があげられている病院の平均在院日数が短かったことから，在宅療養支援で今後看護職が機能していくことの重要性が示唆された．連携部署の患者紹介過程として病棟からの紹介ルートがある病院，ならびに地域連携上の問題に「院内職員への地域連携の知識不足」をあげた病院では有意に平均在院日数が短かったことから，連携部署のみではなく，院内全職員の教育の必要性や紹介ルートのシステム化の重要性や看護管理者がこれらをサポートしていく重要性が示唆された．
