目的：外来看護の移行期支援を推進する要因を明らかにする。
方法：全国の地域医療支援病院620施設の外来看護師のうち、各施設3名ずつ最大1,860名に質問紙調査を行い、557部（有効回答率29.9%）の無回答の欠損値には多重代入法を行った。そして外来看護師の在宅療養移行支援実践評価尺度の尺度全体および4因子の総得点を外来看護の移行期支援の実践状況とし、総得点が高くなる要因について分析した。
結果：在宅療養支援を行う1日の業務量が増えること、専門看護師が病院に在籍すること、外来にリハビリテーションを行う職種、栄養士、日常生活の相談に応じる職種がいることで、尺度全体および4因子の総得点が有意に高くなることが示唆された（p< .05）。
結論：外来看護における移行期支援は、在宅療養支援を行う時間を確保すること、専門看護師が病院に在籍していること、外来にリハビリテーションを行う職種、栄養士、日常生活の相談に応じる職種がいることで推進されることが明らかとなった。
