目的：全国調査により、病院における退院支援の実践状況を把握し、退院支援に関するシステム整備に関連する要因を明らかにする。
方法：全国の100床以上の病院2600か所の看護部長あるいは退院支援に関与する職員に対し2012年11月に質問紙調査を実施した。
結果：831病院を分析対象（有効回答率32.0％）とした。退院支援部署は約8割の病院が設置し、退院支援看護師（DPN）は約6割が配置していた。病院の退院支援に関するシステム整備の状況については、退院支援が必要な患者を特定するスクリーニング票の開発や、退院支援の手順を記したガイドラインの開発などの実施率が高かったが、病院内の看護師への教育に関する項目は実施率が低かった。また、ロジスティック回帰分析の結果、システム整備に関する多くの項目で「DPNの配置がある」ことが有意に関連していた。
結論：本研究の結果は、各病院が退院支援の実施体制の整備・見直しをする際に利用できると考える。
