目的：介護老人福祉施設 （以下特養） と介護老人保健施設 （以下老健） のアクティビティケア （以下AC） の特徴を把握し，ACの看護職の役割と学習の認識を明らかにすることを目的とした．
方法：特養255施設と老健135施設の計390施設の看護職にアンケート調査を実施し，有効な回答が得られた特養55部，老健49部の計104部を分析対象とした．
結果：ACの看護職の担当業務は「健康状態のチェック」と「実施中の観察」が特養，老健ともに8割を占め，「移動の介助」は老健で有意に担当割合が高かった．また，看護基礎教育で学生が学ぶべきと考えるACの教育内容では，「ACの対象である高齢者の心身の理解」を特養，老健の9割の看護職が認識しており，さらに，「ACの目的と看護職の役割」「臨地実習によるACの実践」の2項目で老健の看護職は特養の看護職に比べ有意に教育の必要性を認識している割合が高かった．
結論：ACの看護職の役割は，健康面のアセスメントが主要であったが，老健では施設機能として，ACの看護職の役割が期待されていた．また，老健の看護職は，ACの看護職の役割や臨地実習での実践を，看護基礎教育で学ぶべき内容として認識している割合が高かった．
2001年5月にWHOが「国際障害分類」に代わり 「国際生活機能分類 （ICF）」 を提唱したことを踏まえ，「障害」というマイナス面から「生活機能」というプラス面を重視する高齢者ケアが展開されるようになってきた．その代表的なものとして「アクティビティケア（以下AC）」がある．ACは，高齢者の老化や廃用性萎縮を予防し生活の活性化を図る目的で行われる生活活動や運動，文化活動とし（奥野ら，2010），レクリエーションを内包するものとして概念化が図られている （廣池ら，2011）．
高齢者施設における生活援助には，食事や入浴，排泄などの日常生活援助に加えて，残存能力の維持，認知症予防や進行の防止，豊かで楽しい生活支援などを目的として9割以上の施設で多彩なACが展開されている（照井ら，2006）．ACの高い実施率の背景には，レクリエーションの提供が介護老人福祉施設には義務づけられていること（厚生労働省，2001）や高齢者の生活機能の維持に必要なケアとして位置づけられていることが挙げられる．
高齢者施設でのACの提供は，介護福祉士が中心となり，看護職の連携のもと企画運営が図られている実態がある（原田ら，2008）．介護福祉士教育は，レクリエーション科目が2009年のカリキュラム改訂まで必修科目として掲げられており，レクリエーション活動を通して，利用者の生活を積極的に育むことが介護福祉士に期待されている（川延ら，2007）．しかし，ACにおける看護職の役割は看護基礎教育の中では体系化されておらず，不明確のままである．介護保険施設における看護ケアの実態調査の中で（山内ら，2009），施設種別にケアの一つ一つを詳細に分析し，看護職と介護職の役割分担を明確にし，高齢者施設における看護職の専門性を明確にすることが課題であることを述べている．
高齢者施設の中心的役割を果たす介護老人福祉施設と介護老人保健施設は，施設目的や環境は異なるが，高齢者のQOLの維持・向上を図るために介護職と看護職の連携は重要な要素であり，施設特性を生かした看護職の役割や学習認識を明確にしていくことは施設看護の発展のために不可欠であると考える．
そこで，本研究は介護老人福祉施設と介護老人保健施設のACの特徴を把握し，ACの看護職の役割と学習の認識を明らかにすることを目的とした．
2011年現在，埼玉県の介護サービス情報公表システムに登録されている，介護老人福祉施設（以下特養）255施設と介護老人保健施設（以下老健）135施設の計390施設に従事する看護職を対象とした．
2．調査方法対象施設には各看護長宛に本研究の趣旨を記載した説明文と調査用紙を送付し，ACに従事する看護職1名に回答を依頼した．その後，同封した返信用封筒にて調査用紙を回収した．調査期間は2012年10～11月に実施した．
3．調査内容ACやレクリエーション関連の資料を参考に，①属性，②ACの研修状況，③施設で企画・運営されているACの種類（メニュー），④ACに関連した看護職の担当業務，⑤看護基礎教育で学生が学ぶべきと考えるACの教育内容の5領域で構成した．
属性は，年齢，性別，就業施設，就業形態，現在の施設での就業期間，看護師保有免許，卒業した看護師養成機関とした．研修状況は，施設内研修の受講の有無，施設外研修 （公費・私費） の受講の有無とした．施設で企画・運営されているACの種類は，先行研究（照井ら，2006）の項目を参考に26種類で分類した．ACに関連した看護職の担当業務は，先行研究（原田ら，2008）の項目を参考に，プログラムの立案，物品の準備，健康状態のチェック，移動の介助，プログラムの運営・進行，実施中の観察，後片付け，プログラムの評価の8項目とした．看護基礎教育で学生が学ぶべきと考えるACの教育内容は，介護福祉士のテキスト （川延ら，2007） や福祉レクリエーションの文献 （薗田ら，2011） を参考に，ACの目的と看護職の役割，ACの対象理解，ACの種類，ACのチームケア，ACの援助技術，ACの時間管理，学内演習や臨地実習におけるACの実践の12項目を取り上げた．
4．分析方法項目ごとに単純集計し，属性を除いた項目についてはχ2検定を実施した．統計学的有意水準は5%とした．なお，分析は統計ソフトSPSS ver.20を用いた．
5．倫理的配慮本研究は，目白大学の倫理審査委員会の確認のうえ実施した．調査用紙は無記名とし，調査目的，内容，自由参加であることを明記し，調査用紙の提出をもって同意確認とした．
調査用紙の回収数は120部（回収率30.8%）であった．そのうち有効な回答が得られた，特養55部，老健49部の計104部（有効回答率26.7%）を分析対象とした．
1．対象者の概要（表1）対象者の就業施設は特養52.9%，老健47.1%で，正看護師が特養74.5%，老健83.7%，准看護師が特養25.5%，老健16.3%であった．就業形態では「常勤」がそれぞれ9割を占め，年齢構成は「51～60歳」が両施設ともに最も多く，特養38.2%，老健49.0%であった．現在の職場での経験年数で最も多かったのは特養では「5年未満」の51.9%，老健は「5～10年」の46.9%であった．
現在の職場に勤務してからのACの研修状況は，「施設内研修を受講した」が特養29.6%，老健45.8%，「公費で施設外研修を受講した」が特養14.8%，老健12.5%，「私費で施設外研修を受講した」特養7.4%，老健8.3%であった．施設種別と研修受講の関連はみられなかった．
26種類に分類したACの中で，実施率が8割を超えたものは，特養は「施設内での行事」98.2%，「体操やストレッチ」90.9%，「習字・生け花」87.3%，「散歩・ドライブ」「外食・買い物」85.5%，「風船やボールのゲーム」「音楽鑑賞・コンサート」80.0%の7種類であった．また，老健は「施設内行事」100.0%，「楽器演奏・カラオケ」98.0%，「体操やストレッチ」「風船やボールのゲーム」95.9%，「習字・生け花」87.8%，「散歩・ドライブ」「絵画・陶芸・貼り絵」85.7%，「音楽鑑賞・コンサート」83.7%の8種類であった．また，実施率との関連では，特養で有意に高かったものは「外食・買い物」（p<0.01）の1種類，老健では，「風船やボールのゲーム」（p<0.05），「楽器演奏・カラオケ」（p<0.01），「絵画・陶芸・貼り絵」（p<0.05），「映画鑑賞・ビデオ鑑賞」（p<0.05），「手工芸」（p<0.01），「将棋・麻雀・トランプ」（p<0.01），「農耕・園芸」（p<0.05）「ダンス・舞踊」（p<0.05）の8種類であった．
8項目に分類したACの担当業務のうち，「プログラムの立案」や「物品の準備」，「プログラムの運営・進行」を看護職が担当する割合は低いが，「健康状態のチェック」と「実施中の観察」は特養および老健ともに実施率は8割を超えていた．施設種別との関連では，「移動の介助」の実施率が老健で有意に高かった（p<0.05）．
12項目に分類したACの教育内容の中で，最も回答率の高かったものは「ACの対象である高齢者の心身の理解」で，特養，老健ともに9割を超えていた．また，心身の理解以外に8割が必要と回答していたものは，特養では「ACのチームケア・連携」「ACにおける事故防止」の2項目，老健では「ACの目的と看護職の役割」「ACにおける個人や集団への援助技術」「臨地実習によるACの実践」の3項目であった．施設種別との関連では，「ACの目的と看護職の役割」と「臨地実習によるACの実践」の2項目で，老健のほうが有意に基礎教育で学ぶべき教育内容として認識していた（p<0.05）．
特養，老健で企画・運営されているACの中で，実施率が8割以上のACは両施設ともに類似していたが，老健で有意に実施率が高いACが多かった．その要因として，施設機能や入居者の介護度，職員の人員配置基準などの違いがACの実施率に影響を与えていると考えられる．介護サービス施設・事業所調査結果（厚生労働省，2012，2013）によると，施設種別の要介護度別在所者数の構成割合で，特養は「要介護5」，老健では「要介護4」の入居者が最も多いことや入居者のうち，「認知症あり（ランクIII以上）で寝たきり者」は，特養6割，老健4割と特養入所者の重度化が進んでいる．特養は，在宅で暮らすことが困難で24時間，何らかの日常生活援助が必要な方が入居する施設であるが，医療処置が必要な高齢者が年々増加している背景もあり，看護職の配置が老健より少ない環境下でのACの企画・運営の困難さが予測され，実施へのマイナス要因となっていることが推察される．今回，特養において唯一実施率で有意に老健よりも高かった「外食・買い物」などの外出は，入居者の外出機会の確保が努力義務化されていることや（厚生労働省，2001），パーソン・センタード・ケアの理念に基づき，介護度が重い中でも利用者本位のACとしてケアプランに組み込まれ，取り組みがされている現状にあり（大友，2008；中山ら，2012），本結果からも特養の積極的な企画・運営の傾向が伺えた．しかし，入居者の重度化により外出が特定の人に限られ，頻度も少ない現状にある問題点も指摘されており（稲垣，2011），特養における外出企画・運営の詳細をさらに明確にしていくことが必要であると考える．
次に，老健のほうが有意に実施率の高かった8種類のACを，先行研究（照井ら，2006）を参考に分類すると，風船ゲームや音楽，絵，手工芸，映画鑑賞は「余暇活動的AC」，将棋や園芸は「予防的AC」，ダンスは「専門的AC」として分類される．この分類から，老健では娯楽や余暇活動のACを中心に，機能維持のためのAC，さらに，専門的な知識や技能を必要とするACが，特養に比べて幅広く企画・運営が図られている傾向が伺えた．この背景として，老健は，入居者の自立に向けた援助が施設機能として求められており，ACを通して，入居者の残存能力の維持や向上，QOLを高める働きかけを実践していることや，特養に比べ常勤医師に加え，リハビリ職の配置が認められていることや看護職の人員配置が多いことで，さまざまなACに取り組むことが可能な環境であることが要因として推察された．
2．ACの看護職の役割看護職が担当しているACの業務内容では特養，老健ともに「健康状態のチェック」と「実施中の観察」を看護職の8割が担当しており，ACにおける健康管理の役割が看護職に求められていることが明らかとなった．認知症高齢者が多く，疾病や障害レベルが異なる特養や老健では，常に急変を予測した対応が求められるが，老健の看護師が経験した高齢者の急変では（福田ら，2010），意識レベルの低下，心肺停止，転倒転落などが多く，看護師の観察やアセスメントの重要性が報告されている．ACは，体操や風船ゲームなど身体を動かす動的なものや音楽や映画鑑賞など静的なもの，散歩や外出など施設外で行われるものなど多種多様であり，日々異なるACの企画内容を介護職と共通理解し，対象者の健康状態に応じた参加可否の判断や異常の早期発見，対応を図っていくことが施設看護職に求められる役割と考える．
次に，「移動の介助」に関しては，老健の看護職が特養に比べ有意に実施率が高かった．この要因として，老健の施設機能が入居者の自立を目指すことや介護度が特養に比べ低いことで，ACに参加可能な対象者が多いことが予測され，看護職の配置も多いことから，「移動の介助」を介護職と共に担っていることが考えられる．特養，老健，療養型の3施設でのACにおける各職種の担当割合では（原田ら，2008），会場や部屋までの移動の介助は，全ての施設で介護職の担当割合が最も高く，看護職は療養型で高く，特養で低い傾向を認めている．現在，特養では入居者の特性が変化してきており，経管栄養や痰の吸引などの医療を要する高齢者も多く，終末期ケアの取り組みが期待されている．そのため，看護職配置が少ない特養では，医療処置や看取りに看護職が優先的に配置されることとなり，ACの移動の介助が担当割合として少ない現状であることが推察される．
さらに，老健において移動の介助の実施率が高かった要因として，リスクマネジメントの取り組みが特養に比べ進んでいることで（日本看護協会政策企画部，2008），転倒・転落対策が強化されていることが影響していると考えられる．施設高齢者の転倒は（松井ら，2006；河野ら，2012），ベッドや椅子からの立ち上がり，トイレ動作など移動を伴う活動の際に発生しやすいことがいわれている．特に，風船バレーや体操など集団で実施する動的なACは，メニューに応じた場所の選択や対象者の配置があり，移動の方法は一様ではない．そのため，特養に比べさまざまなメニューのACを提供する老健では，介護職や看護職の安全な移動の介助は必須であり，看護職の役割として求められていると考えられる．
3．看護基礎教育で学生が学ぶべきと考えるACの教育内容基礎教育で学生が学ぶべきと考えるACの教育内容は，「ACの対象である高齢者の心身の理解」を特養と老健の9割の看護職が認識していた．今回の調査回答者の8割以上が40歳以上であることから，看護学生当時は成人看護学の一貫として老人看護を学習してきた看護職が多いことが予測される．介護保険施設の看護職の学習ニーズに関する研究では（吉岡ら，2012），救命救急処置，感染や認知症，高齢者の病態等のニーズがあることが明らかにされており，特養や老健の入居者の疾病や障害レベルはさまざまで，多くが認知症を有した高齢者のため，日々の健康管理の実践から成人とは異なる病態や加齢変化，認知症等の心身理解の重要性を高く認識していることが推察された．
次に，「ACの目的と看護職の役割」と「臨地実習によるACの実践」の2項目の学習の認識が老健で有意に高い結果であった．老健は，特養の療養機能に加え，リハビリテーション機能を兼ね備えた施設であり，在宅復帰を目標とした施設である．先の結果から明らかなように，日々さまざまなACのメニューが企画運営され，看護職も介護職と連携し移動の介助を担当している実態からも，リハビリテーションの一貫としてACが活発に実施されていることが推察される．介護保険施設における看護活動の調査の中で（加藤ら，2006），老健の看護職は療養型に比べ「レクリエーション・リハビリテーション」の参加率が高いことや残存機能や健康な部分に働きかけることを看護の力点として認識していることを明らかにしている．今回，老健でのACに関する施設内研修の受講は半数程度に留まっていたが，老健の看護職は，施設機能である日々のACの実践を通して，入居者の心身面に与える効果を認識していることに加え，健康管理や移動の介助などの看護職の役割をACの遂行のためには欠かせない要素として捉えていることが考えられ，看護基礎教育での実践学習の必要性を高く認識していることが有意差に影響を与えた要因として推察された．
特養と老健のACの特徴を把握し，ACの看護職の役割や学習の認識を明らかにすることを目的に調査した結果，以下の結論を得た．
本研究は埼玉県内の特養，老健に従事する看護職にアンケートを実施し，施設機能の違いがACの運営や看護職の役割，学習の認識に影響を与えていることが明らかとなった．しかし，ACにおいて中心的役割を果たす介護職役割については，今回の調査項目で踏まえておらず，看護職の回答に限定されていることやアンケートの回収率が低率であったことから結果に偏りが生じている可能性がある．今後は，ACにおける介護職と看護職の役割の詳細な分析を設置主体やケア方針，職位等を踏まえて明確化していくことが必要であると考える．
本研究は平成23～26年度文部科学省科学研究費若手研究B（課題番号23792743）「高齢者アクティビティケアを促進する看護基礎教育プログラムの開発と評価」の助成により実施した研究の一部である．
