抄録
人材育成において、人材や時間の不足等の諸問題に対応するためには、効果的に計画的OJTを実施することが必要である。しかし、一定期間に実施される計画的OJTの効果について明らかにされていない現状がある。そこで、本稿では、小学校教員を事例として、就業後１年間の計画的OJTの実施により、いかにパフォーマンスが向上するのかに焦点を当てる。影響要因を把握するために、職務経験１年目と２年目の教員の質問紙調査を行う。調査データに対して、経験年数別に因子分析を行い、構成概念を抽出する。さらに、重回帰分析によって、２年目と１年目の教員の意識における計画的OJTのタイプとパフォーマンスの因果関係の差について検証した。
