装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましい可能性がある−千葉県柏市における質問紙調査−

抄録

【目的】装具作製後のフォローアップ実態と他施設との連携実態を明らかにすること、装具手帳の必要性を検討することである。

【方法】36施設を対象とした質問紙調査を実施した。質問は1）所属施設の種類、2）過去5年間での下肢装具処方歴、3）装具作製後のフォローアップ実態、4）装具作製後の他施設との連携実態、5）装具手帳の活用による装具難民減少の可能性である。なお、5）のみは各施設の複数理学療法士に回答を求めた。

【結果】解析対象は15施設であった。装具作製後のフォローアップ実態は保守点検における不十分は94％、装具不具合時の問い合わせ先における不十分は87％であった。他施設との連携実態は不十分が100％、装具手帳の活用による装具難民減少の可能性は95人中83人（87.3％）が減ると思うと回答した。

【結論】装具難民を減らすためには装具手帳の導入が望ましい可能性がある。