在宅勤務の可能性 : 自律性の観点から(論文部門)

抄録

ダイバーシティ・マネジメントの進展により、その一部として従業員のワーク・ライフ・バランス制度を進めている。中でも企業は労働時間の柔軟性に取組んでいる。しかし、労働時間の柔軟性は賃金減少を引き起こす。したがって、労働時間だけでなく労働場所の柔軟性(在宅勤務)が必要不可欠であろう。また、在宅勤務のメリットは自律性が向上するという指摘がある。自律性が向上は、より在宅勤務の進展に役に立つだろうか。本論文は、在宅勤務の可能性を自律性の観点から探るものである。